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最強の営業部を創る「育成」の仕組み公開セミナー

～船井総合研究所・中小企業大学校コロナ禍対応共同講座～

住宅

このような方におすすめ

新卒営業マンに成果を出させたい経営者の方
自社の営業マンの成長を願う経営者の方
若手を育てられる幹部・リーダーを育成したい方
営業部全体の生産性を向上していきたいとお考えの方
新卒採用をしているが、イマイチどう育てれば・・・とお考えの方

本セミナーで学べるポイント

新卒営業マンに成果を出させるポイントを徹底解説
新卒営業マン育成において重要な事は3つあります。本セミナーでは中尾建設工業様の事例を通し、中尾社長にどう実践していったのかを解説していただきます。

新卒営業マンを即戦力化する「営業力アップ集中トレーニング」の内容を公開
最短最速で成果を出すための営業力アップ集中トレーニングの内容を、実際に実践し業績を上げられた辻社長にご講演いただきます。

育成の成果を最大化させる！「成長の点数化」の方法を公開
何をすれば成長できるのか、また成長させられるのか？こちらを点数化することにより明確にしました。当日は点数化の中身と新人だけでなく幹部の育成力最大化についてもお話いたします。

全国の営業マン育成事例より、明日から実践可能な育成促進手法を解説
育成を成功させ業績を上げていらっしゃる企業にはいくつかの共通点があります。そのポイントをお伝えし、明日から自社でできる育成手法を解説していきます。

成功事例orお客様の声

株式会社アットハウジング代表取締役社長伊藤元博氏

高価格帯・低価格の2ブランド展開！「若手の育成に非常に役立っています」
人によって個人差がかなりあったので、仕組み化を進めました。元々若手は年間４～５棟契約が標準的でしたが、今では若手社員３人で３８棟の契約を取れる店舗も生まれてきています。今後は人財育成をしながら別ブランドも複合展開していきたいと思います。

久留米建設株式会社代表取締役会長高江純一氏

受注棟数半減からのV字回復！「ポイントは営業の『共通認識』を作る事」
育成の仕組みを導入する前のわが社の営業マン育成方針は、「スーパースター営業マンをいかに育てるか？」というものでした。当然なかなか人材は育たず、人はどんどんやめていきました。仕組みを導入してからは営業の「共有言語」ができたため、それまでバラバラだった上司のアドバイスも統一させることができ、新卒が受注できるようになっていきました。

株式会社ハウジングプラザ代表取締役松本元吉氏

営業トークを一言一句用意！「新人の育成はこれで完璧です」
新人がなかなか伸びないのが課題でした。育成のための営業トーク、トークの流れを整理する必要があると感じたため、仕組み化を行ないました。新人には、どんなトークをどのタイミングで話したらいいのか、完璧にコピーしてもらうのが一番だと思います。細かい言い回しなども含めて、一言一句真似出来るようにトークスクリプトも用意しました。今年入社する新人にはこれまでの数倍のスピードで成長してくれることを期待しています。

グッドリビング株式会社代表取締役会長相澤健一氏

弊社では複数の住宅ブランドを展開してやっておりますが、一番最初はローコストブランドの営業マン育成の仕組み化からスタートしました。2～3年で育成は軌道にのり、今では新卒がほとんどの店舗でも年間30棟は受注をすることが出来るようになりました。
そして次は、デザイン住宅の営業マン育成の仕組みを構築しました。属人的な営業や指導を全て変え、０から仕組みを構築していきました。その仕組みによって成長した新卒も、既に月1棟は受注するところまで活躍することが出来ています。今では自信を持って新卒を迎え入れる事ができます

講座内容

第1講座	200％成長！新人営業マン育成ストーリー中尾建設工業株式会社　代表取締役社長　中尾研次氏
第2講座	最強の育成手法大公開株式会社船井総合研究所　濱中亮
第3講座	あなたの会社が育成で成果を出すためには株式会社船井総合研究所　伊藤嘉彦

講師紹介

中尾建設工業株式会社

代表取締役社長

中尾研次氏

愛知県西三河エリアにて、新築分譲住宅をメインに事業を展開。西三河から日本を元気にする「幸せ創造カンパニー」の理念のもと、新卒採用を積極的に行い、数か月で月1件の契約が取れる営業マンへ、早期育成を行っている。前期若手全員の契約率が20%を達成している。

株式会社船井総合研究所

伊藤嘉彦

1995年に同志社大学卒業後、建材メーカでの勤務を経て株式会社船井総合研究所に入社。入社後は、住宅不動産業界でのコンサルティングを専門分野として担当。2006年にチームリーダーに昇格。2014年に住宅ビルダー・工務店の業績アップを専門的に手掛けるコンサルティンググループの発足時にグループマネージャーに着任。現在は、建設会社、住宅会社、土地活用会社対象のコンサルティング行う住宅支援部部長を務める。