私にとって、相談できる相手は船井総研さんしかいません

株式会社サンウエスパ

船井総研のサポートで共同出展した展示会で1,600枚名刺を獲得

有限会社伊東産業

未来をつくる「静脈産業」の使命

会宝産業株式会社

省エネソリューションビジネス

「圧倒的地域一番戦略による省エネビジネス」～総合型省エネソリューションで 地域密着・顧客密着！～

建築工事や空調・給排水・電気・プラント設備工事業を営んでいる企業 上記の技術を持ちながら、下請けに留まり提案型営業が苦手な企業 工場等に部品・機器・設備を販売・納入している企業、商社・販売会社 日々、工場等に出入りしているが、御用聞き営業のままで新規開拓が不得意な企業

オフィスメンテナンス工事モデル

スマートエネルギー トップアカデミー

ビジネスモデルの見つけ方、企業ビジョン、PDCA、採用強化、生産性向上など経営全体をテーマとし、船井総研の役員クラスが講師としてお伝えしています。情報交換会では各社の取り組みから、自社の課題を明確にしていきます。 幹部・幹部候補者と一緒に参加される経営者が多いです。

家庭用蓄電池販売実践アカデミー

家庭用蓄電池、住宅用太陽光発電システムの販売に特化しております。2016年に蓄電池販売台数日本一になった企業や、蓄電池を単月で100本以上販売している地域一番店の企業も会員にいらっしゃいます。成功事例をもとに、営業手法やマーケティング、人員体制など具体的な情報交換を行います。

産業用太陽光＆蓄電池アカデミー

10kW以上の「全量売電型太陽光」と「自家消費型太陽光」を販売している企業向けの「原価削減」「商品づくり」「マーケティング」をテーマとしたアカデミーです。業界の最新動向や取り組み事例を発表しており、時流にいち早く適した戦略づくりを学べます。

産業用ＰＶコストダウンアカデミー

10kW以上の「産業用太陽光発電システム」を構成する、「部材」および「工事」原価情報をタイムリーに仕入れることが出来、すぐにコストダウンが図れる勉強会となっております。また、「ZOOM」を使ったオンラインでの定例会を月1回開催しており、会員企業様は社内にいながら最新の原価削減ノウハウを学ぶことが出来ます。 ※「パソコンもしくはタブレット」、「インターネット環境」、「マイク付きイヤホン」をご用意下さい。

スマートエネルギー研究会

本研究会は、スマートエネルギー関連のアカデミーの基幹研究会であり、アカデミーに入会する際には、本研究会への入会が必須となります。本研究会では「BtoB(産業用)」企業と「BtoC(住宅用)」企業のグループに分かれてビジネスモデル紹介や、情報交換会を実施しています。会員は例会の度にどちらでも選択することができ、ビジネスの開拓や視野を広げる目的で、交互に出席される方もいらっしゃいます。スマートエネルギー関連のさまざまな情報を聞きたいという企業のご参加をお待ちしております。

省エネ・IoTメーカー研究会《無料お試し参加受付中》

年商1億~50億円の環境改善、省エネ機器メーカーが対象です。工場、倉庫、施設をターゲットとした「もっと売れるはずの良い製品」の販売をアップする研究会です。営業力もない、資本もない、休眠代理店も多い、そんなメーカーが業績をアップさせる場です。定例会では全国70名以上の代理店とビジネス交流を行い、新規代理店の開拓、活性化をします。単なる製品紹介だけでなく、即商談、即営業につながる実務的な交流を行います。新規顧客の開拓事例の勉強を通じて、明日から使える実践的な販促手法を学びます。

省エネ・IoTビジネス研究会《無料お試し参加受付中》

公共工事・特定少数依存体質が強く、営業が受け身型・待ち型体質の建築・設備工事会社を対象としています。従来の体質から脱却し、工場・病院・施設等の民間事業所に対して高付加価値の新規元請受注を獲得することを目指しています。そのために取り組むのが、本研究会のテーマである「、他社と圧倒的に差別化が図られている“省エネ提案”」です。研究会ではビジネスコンセプトから成功事例の共有、業績アップに直結する実践的なテクニックを扱います。地域密着型の中堅・中小工事会社のための研究会です。

廃棄物・資源・浄化槽ビジネス研究会《無料お試し参加受付中》

人口減少時代において、静脈産業とも言われる廃棄物・再生資源・浄化槽業も下山は進み続けていきます。当研究会は、新たな環境ビジネスを付加させていき、次なる企業発展を望む、業界経営者限定の研究会です。全国各地から集まり、その地域でのナマの情報と自社の取り組みについて、オープンイノベーションの発想で発信と受信を繰り返していきます。業界の地位向上と共に、会員各社とその関係するすべての人々の幸せを求め、変化を受け入れイノベーションを求める、そのような方々にとって環境ビジネス最前線の情報が集まる場所となることを目指していきます。