組織開発/社員エンゲージメント向上支援

組織開発コンサルティング HRコンサルティング

組織開発/社員エンゲージメント向上のご支援概要

  • 国内の労働力人口は今後も減少し続けることは周知の事実かと思います。労働力人口が減少するということは、効率化や人材の代替(ロボットなど)などが進まない限り、人材の獲得競争は激化し、採用難易度も定着難易度も上がることを意味します。   
  • この状況の中、人材を確保するためには、採用力の強化、定着力の強化はもちろんのこと、いままでは採用しなかったレベルの人材を受け入れる、人材の受け入れ体制レベル=組織力を上げていくことが重要となります。
  • 人口が増え、市場全体が成長基調である時代であれば、「まずは業績を安定させてから」と考え、組織力強化を後回しにすることも許されたことでしょう。ただ、現代のように国内マーケットの縮小し、かつ様々な経営環境の変化にスピード感をもって対応する必要がある時代においては、組織力強化は最優先の経営テーマであることは明確です。 
  • 船井総研ではこのような状況を踏まえ、組織力強化のご支援を行っております。

よくあるご相談内容

  • 以下のようなご相談を多く頂戴しております。船井総研では様々なご要望に対し柔軟に対応させていただいております。
  • 離職率が高まっている/高止まりしている
  • 一人前になったと思えば、すぐに会社を辞めてしまう
  • 理念・ビジョン・バリューが浸透していない
  • 社員のエンゲージメントを高め、イキイキとした社員を増やしたい
  • 新卒社員の採用を強化したいので受け入れ体制を整えたい
  • 組織や制度に不平不満を言う社員が増えてきている
  • 自分たちで考え、会社を良くしていく風土を作りたい
  • 多様な人材が活躍できる風土強化を行いたい
  • 他社の組織力、エンゲージメント強化事例を知りたい
  • 他社の従業員満足度調査を行なっているがいまいち効果がでない

組織開発/社員エンゲージメント向上で押さえるポイント

  • 組織開発&社員エンゲージメント向上を行うためには、①予算・KPI・評価の設定、②組織力・エンゲージメント向上に必要な要素の把握が重要です。
1 予算・KPI・評価
の設定

組織力向上や社員エンゲージメント向上に着手に至らない大きな要因の一つとして、関連する数値の把握、目標値の設定がなされていないこと、また予算や評価が設定されていないことが挙げられる

2 組織力・エンゲージメント向上に
必要な要素の把握

組織力やエンゲージメントの向上のために、具体的に何を行っていく必要性があるかを要素分解する。※エンゲージメント診断等で把握する※以下は船井総研のエンゲージメント向上診断(組織SANBŌ)


組織開発&社員エンゲージメント向上支援の流れ

  • 標準的には以下の流れで策定します。船井総研では、①診断実施、②研修実施、③施策実行サポートいずれの工程においてもサポート可能。もちろん診断のみなど、一部分のサポートも可能です。

アウトプットイメージ

  • ご支援では主に以下のものを作成・提出させていただきます。
組織SANBŌの
アウトプットイメージ
管理職ワークショップ/
組織力向上ワークイメージ
改善・向上の
打ち手集

船井総研の特長

  • 船井総研の組織開発&社員エンゲージメント向上支援では以下のような点を大事にしております。
導入実績数の多さ
組織SANBŌは300件の企業様導入実績がございます。(組織SANBŌは現代に合わせ、リニューアルしておりますが、リニューアル前の診断は2,500件以上の実績)
4万社以上のコンサルティング経験から導き出された組織成長に直結する8カテゴリーの質問に厳選する事で組織開発を行い、業績アップを実現します。
社員だけでなく、
経営者目線も踏まえた
サポート構成
船井総研のエンゲージメント診断は、一般的なエンゲージメント診断要素に加え、経営者の「どのような組織にしたいか?」という観点も踏まえた診断です。
また、組織開発の専門家が単なる社員要望に叶える(不満解消)施策ではなく、持続的成長における優先順位を踏まえた施策を立案します。
豊富な改善・向上の
打ち手を保有
船井総研は日々、ご支援先の組織課題の改善を行い続けております。日々の改善活動から成果の出る打ち手をストックしており、スピーディーかつ成功確率の高い改善活動を行っています。

ご支援実績(一例)

  • 船井総研では業種・業態・規模問わず、様々な組織開発&社員エンゲージメント向上実績がございます。
- 食品製造企業 -
  • 営業と製造側で組織間の隔たりが発生していた
  • 調査を通して、長年の悩まされていた組織的課題の根本要因を特定し、小手先のテクニックではなく、本質的課題を解消するためのあるべき組織を設計
- 地元大手介護企業 -
  • 組織的な課題を自社で把握できていなかった
  • 現場の生産性向上には、現場側の負担が大きくかかることが想定された
  • 現状の社員が抱えている問題点を整理
  • 生産性向上を実現する上で、現場の負担を減らす本部機能の強化を提案
- 不動産企業 -
  • 従業員の声を拾うことは今までなかった
  • 給与水準および働きやすさを地域トップレベルにしたい
  • 毎年1回決算のタイミングで診断を実施
  • 結果を全体会議で公示するとともに社員で改善案を検討
- 自動車販売企業 -
  • 委員会活動を毎年取り組んでいるが、その成果が上手くいっているかどうか定量的に把握できずに困っていた
  • 各委員会において診断目標スコアを定め、年2回の診断で定量的に現状把握を行い、PDCAを回すことができた
- 調剤薬局企業 -
  • 採用強化において、自社の組織的な強み(および)課題を把握したかった
  • 診断結果を踏まえ、説明会で訴求するアピールを設計
  • 結果として薬剤師の資格者採用の目標達成
- 大手グループ介護企業 -
  • 中期経営計画実現する上で、現場社員の状況を把握するために実施
  • 本部側と現場社員側の認識の差が生まれている問題点を特定
  • 本部側人事と現場人員の採用&定着の改善案策定の研修を実施
- 設備工事企業 -
  • 従業員との一体化を目指すために方針発表会や朝礼、会議などの取り組みを積極的にしているが正しいかわからない
  • 自社で最も強化したかった「理念・ビジョンへの共感」のスコアが他社平均に比べても高く、取り組みの検証ができた
- 建設企業 -
  • もともと定着率は高かったが、組織の急拡大に伴い一時的に離職者が増えた。その原因を把握したい
  • 従業員のスコアにより、自社が強化すべきカテゴリーを特定することができた、責任者を設けて改善活動に取り組んでいる
- アミューズメント企業 -
  • 部署、店舗ごとの内部的な良さを定量的に把握したい
  • 部署別および店舗別にスコアとして定量的に強みと課題がわかるようになり、年に一度の社員総会で表彰対象に選定している
- 賃貸管理企業 -
  • 定量的な成果を把握しづらい総務や人事の社内的な取り組みの成果を本人の評価につなげたい
  • 総務・人事で取り組んでいる項目のスコアを基準値とし、1年後のスコア(改善度)を本人達の人事考課に活用している

資料ダウンロード

  • 本ページの内容は以下からダウンロードできます。
【資料目次】
①組織開発/社員エンゲージメント向上のご支援概要
②よくある相談内容
③組織開発/社員エンゲージメント向上で押さえるポイント
④組織開発/社員エンゲージメント向上の流れ
⑤アウトプットイメージ
⑥船井総研の特長
⑦ご支援実績(一例)
⑧ご相談の流れ

ご相談の流れ

  • 以下の流れにて、まずはお気軽にお問い合わせください。
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