船井総研では、歯科医院向けに税理士紹介サービスを提供しております。

船井総研の税理士専門コンサルタントが厳選した、一定のサービス品質基準を満たした優良税理士事務所・会計事務所をご紹介します。

船井総研からご紹介している優良税理士事務所・会計事務所は、

・経理代行、クラウド会計導入等による経理効率化

・決算対策や節税対策

・資金調達

・経費の見える化や資金繰り管理

・医療法人化や事業承継対策

等を提案・サポートしてくれます。

歯科医院経営を強力にサポートしてもらえる税理士をお探しならご相談ください。

Web面談なので診療のスキマ時間に気軽にご相談いただけます。

船井総研とお付き合いがある歯科医院様からは、このようお悩みをよく伺います。

❶ 給与水準や原材料費が高騰しているので、利益率を正確に把握したいができていない

❷ 小児矯正や予防矯正、義歯や訪問歯科を仕組化したいが時間がない

❸ 利益率や時間生産性などを意識し、生産性の高い診療部門を強化したい

しかし、これらの問題は税理士を変えることで解決できるかもしれません。

▶税理士による「経理効率化支援」で、費用・利益率をリアルタイムに把握できるように！

▶税理士による「経理代行」「資金繰り管理」「情報提供」等で、経理業務や情報収集を手放して院長先生の時間をつくれるように！

▶税理士による「部門別管理」で、伸びている部門・生産性の高い部門が一目瞭然に！

これからの時代、歯科医院が成長を継続するためには、成長支援をしてくれるパートナーを選ぶことが重要です。

実は税理士にも得手不得手があり、受けられるサービスが事務所によって変わってきます。

下記は、優良税理士事務所のサービスの一例です。

・試算表を基に毎月打ち合わせを実施してくれる

・経理や記帳のアウトソーシングができる

・経理のクラウド化支援ができる

・法人化のサポートをする

・事業承継やM＆Aの提案をしてくれる

歯科医院の成長フェーズに合わせて必要なサービスは変わってきます。

歯科医院の規模が大きくなったのに、創業当時から税理士が変わっていない、という院長様はぜひ一度他の税理士事務所とサービスを比較・検討してみてください。

①船井総研・税理士セレクションとWeb面談（60分）

貴医院の経営計画や経営課題をヒアリングさせていただき、医院成長のために受けるべきサービスや医院に合う事務所をご提案させていただきます。

②貴社、税理士事務所、税理士セレクションの3社でWeb面談（60分）

ご紹介した税理士事務所と面談いただきます。

医院に合った提案をしてもらえるよう税理士セレクションがサポートいたします。

税理士から事務所やサービスの紹介をいただき、必要に応じて見積もりに必要な情報をお伺いします。

③お見積もり・検討

税理士事務所からの見積もりをもとに検討いただきます。

わかりにくい内容やどこまでのサービスを選ぶべきかなどは、税理士セレクションの専門コンサルタントにご相談いただけます。

④成約

税理士事務所からのご提案内容にご満足いただけたらご成約となります。

⑤成約後フォロー

税理士セレクションではご成約して終わりではなく、成約後半年～1年の間にフォロー面談をさせていただいております。ご成約いただいた税理士事務所様とのお付き合い状況をお伺いして、より医院成長の後押しをしてもらえるように、良いお付き合いができるようにアドバイスさせていただきます。

■太田中央歯科クリニック様（群馬県／年商7,450万円）

〈Before〉

以前の税理士は、成長への投資に懐疑的で温度感にギャップを感じていました。

また、積極的な提案をしてほしいと依頼したところ月に1回電話をしてもらえるようになりましたが、提案内容が場当たり的で意味があるとは感じられませんでした。

忙しいので会計ソフト入力をお願いしたいと相談した所、請け負いたくないからと高い費用を提示され、実質的に断られてしまいました。

〈After〉

 新しい税理士は、毎月オンラインで60分の打合せを実施してくれるようになりました。売上や、来患数、経費等の数字の推移がわかるようになり、数字に対して細かく確認し、アクションの提案をしてくれています。

決算対策の打合せでは、銀行評価を上げるために借入金をどのようにしていくのが良いかの提案ももらうことができました。

 「この数字をこう伸ばしていけばいい」「ここは今自分が足りないところ」というのがよく分かりました。今後はどのように攻めていくか、目標がはっきりとしてとてもよかったです。

 また、普段のちょっとした質問などはチャットで相談でき、早い時には1分以内とスピーディーにレスポンスをもらうことができています。

会計ソフトの入力も、会計事務所がすべて代行してくれることになりました。

長年目標としていた医療法人化も進めてもらうことができるようになりました。それに伴い、小規模企業共済を続けられないため代替策として401K（企業型確定拠出年金）を提案してもらいました。