和装業界向け 効果的なInstagram運用研修&運用支援【中小企業デジタル化企業応援隊事業 対応】

和装業界向け

   



第Ⅱ期中小企業デジタル化応援隊事業事務局からの発表により、
9月16日(木)0 時頃より、本事業が一時停止されています。
再開時期はおよそ1か月後とされています。

>>詳細はこちら
>>事業の停止に関する問い合わせはこちら

それに伴い、
当社でも事業再開までの期間につきましては
「中小企業デジタル化応援隊を用いたコンサルティング」の新規受付を中断させていただきます。

10月13日更新:受付再開しました。

ご相談はこちらから承っております。




こちらのソリューション(商品)は「第Ⅱ期 中小企業デジタル化応援隊事業」の対象です

事務局がデジタル化支援の一部費用負担を補助する制度で、

支援を受ける企業は通常よりも費用負担が少なく、支援を受けることができます。

詳しくは中小企業デジタル化応援隊事業特設ページをご覧ください。




概要

集客数の増加・単価アップに繋がるようなInstagramの投稿・運用方法を身に着け、社内で運用していくためのお手伝いをさせて頂きます。


振袖レンタルショップや写真館では、Instagramはもはやマーケティングにおいて欠かせないツールになっています。

しかし、Instagramが重要だと分かっていても、「何にどう取り組めばいいかわからない」「Instagramを使いこなせる社員がいない」などの理由から取り組めていないという声も多くの会社様からお聞きしております。


それらの課題を解決するために、Instagram運用の目的など基本的な部分から、Instagramからの反応を高めて来店や単価アップに繋げるための具体的な投稿作成方法まで、実際に運用できる状態を作るためのご支援をさせて頂きます。

このような方にオススメ

・DMの反響率が落ちてきている

・Instagramに力を入れたいが、どうしたらいいか分からない

・社内にSNSの担当者がいない

なぜInstagramが注目されているのか?

■Instagramは2019年の時点で日本人の4人に1人が使用しているツールであり、その利用者数はコロナ禍のステイホーム期間も経て、今はさらに上昇しています。


■Instagramは購買行動と結びついたツールとなっており、実際に若年層(18~34歳)の約85%がInstagramで情報収集をして行動に移すというデータも出ています。


■Instagramに取り組んでいる振袖ショップの数も非常に多くなってきている中でも効果を出すためには、Instagramの特徴・仕組みを正しく理解して運用する必要があります。

企業課題と解決イメージ

【課題】

Instagramからの集客を増やしていきたい


【解決】

研修を通じて、貴社スタッフによるInstagramの投稿画像作成・運用ができる状態を整備

他社との違い

・実際に集客数や来店数が増加した事例をもとにご提案を行います。

・各社様の現状をヒアリングし、各社にとって最適な運用体制をご提案致します。

・運用状況を確認し、成果が出るように改善提案を行います。

アウトプットイメージ

アウトプット①:研修動画

・押さえておくべきInstagram運用の基本的な考え方をお伝えいたします。

・実際にInstagramの投稿画像を作成する方法をお伝えいたします。

・Instagramで成果を出すうえで効果的な画像作成のポイント、投稿方法をお伝えいたします。

・各講座ごとに確認テストを行い、理解度をチェックします。


アウトプット②:個別研修

・貴社の状況をヒアリングし、そのうえで最適なInstagramの運用方法をご提案し、実際にスタッフ様に落とし込むための方法をご提案致します。

・ヒアリングを踏まえて、Instagramを運用していく上での数値目標を策定致します。

・実際にInstagramを運用してみての改善点と、改善方法をお伝え致します。

料金

184,800円(税込)

コンサルティングの流れ


ステップ1

Instagramの重要性と運用目的・確認テスト


ステップ2

Instagram投稿用の効果的な画像作成方法・作成動画確認


ステップ3

効果的な投稿方法と継続的な運用方法・確認テスト


ステップ4

ヒアリングによる現状分析、Instagram運用方法提案


ステップ5

Instagram運用の改善提案





こちらのソリューション(商品)は「第Ⅱ期 中小企業デジタル化応援隊事業」の対象です

事務局がデジタル化支援の一部費用負担を補助する制度で、

支援を受ける企業は通常よりも費用負担が少なく、支援を受けることができます。

詳しくは中小企業デジタル化応援隊事業特設ページをご覧ください。





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