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住宅不動産　社員100名超えたらやるべき５つの”攻め”の変革

住宅･不動産　社員数100名超えると変革するべき５つの攻め手

住宅財務（ファイナンス）

このような方におすすめ

社員数が100名を超え､次の“第２成長”ビジョンを描きたい経営者様
現状､社員数は50名前後だが､大きな夢もあり､100名､300名超えを目指してグループを成長させたい経営者様
社員数が100名を超えて､経営課題が多様化､複雑化した感があり､それを明確に整理したい経営者様
社員の“やりがい”を高めて、一体化感のある組織(仲間)づくりを目指したい経営者様
事業継承を踏まえて、次世代経営者､若手幹部がどんどん育つ“強い”中堅企業(社員100~300名)を目指したい経営者様

本セミナーで学べるポイント

社員100名の壁を越えて､300名超えのために必要なこと
50名の壁､100名の壁を超えている組織と超えきれていない組織の違いを整理してお伝えいたします。

「会社好き」社員が増える成長ビジョンづくりのポイント
社員が主体性を発揮して、「会社が好きだ、仕事がおもしろい、よしっ、がんばろう！」を感じる未来ビジョンづくりのポイントをお伝えいたします。

人財､幹部が育ちやすくなる組織づくりのポイント
人財、経営幹部が育つためには会社としてどのような機能が必要か？活力ある永続成長企業づくりのポイントをお伝えいたします。

講座内容

第1講座	第一講座組織の壁を超えろ！“社員100名の壁”を超えるために必要なこと株式会社船井総合研究所　住宅･不動産支援部アカウントパートナー室兼金融Ｍ&Ａ支援部上席コンサルタント　松井哲也
第2講座	第二講座(特別ゲスト講座) リーマン不況のどん底から正社員数231名､売上4.6倍､300億円到達！そのプロセスで大事にしてきたこと､取り組んできたこと大英産業株式会社　専務取締役　宮地弘行氏
第3講座	第三講座社員が会社好きになり､人財が育つ！社員の主体性を発揮させる１０年成長未来ビションづくり株式会社船井総合研究所　事業イノベーション支援部兼アカウントパートナー室部長　下田寛之
第4講座	第四講座(まとめ講座) 社員100名を超えたら経営者が変革するべき５つのこと株式会社船井総合研究所　住宅･不動産支援部アカウントパートナー室部長　南原繁

講師紹介

大英産業株式会社

専務取締役

宮地弘行氏

1978年創業10年経過の大英産業株式会社に入社。

1990年鹿児島支店長､1993年4月企画部長､1990年月常務取締役を歴任｡

リーマン不況(2009年)で創業以来最大の業績苦戦を強いられる中、2009年12月専務取締役に就任。

その当時､売上65億円から10年間で正社員数231名､

売上約4.6倍の300億円､経常利益20億円､2019年4月福岡証券取引所に株式上場を果たす牽引役として､グループの成長を推進。

単なる業績だけの拡大を目指すのではなく､社員の会社へのエンゲージメントI(つながり､絆)を高める経営を重視しており､最近､国際的に投資家から投資基準として注目されているSDGsへの取組みも推進｡

また､“街づくり事業部”を創設し､地域の課題解決のための新規事業開発に乗り出している。

離職率が業界平均の1/2(7.4%)､女性社員比率51％､産休育休復帰率100％などの数字に表されるように､社員の成長とやりがいを高めることを重視した経営を積極的に推進している。

株式会社船井総合研究所

住宅･不動産支援部アカウントパートナー室兼金融Ｍ&Ａ支援部上席コンサルタント

松井哲也

不動産業（賃貸・売買仲介、管理業務）の業績アップ・活性化を手がけている。高入居率や、管理業務の効率化を切り口に、現場の活性化、及び業績アップを手がける。綿密なマーケットリサーチに基づき、管理業務・仲介業務（仕入・集客・営業）のバランスを前提にした具体的かつ即効性のある現場中心の実践支援は定評である。空室対策からの資産提案（提案型リフォーム・売買・建替え等）、資産活用（新商品開発）への展開も積極的に取り組んでいる。

現在､これまれの実績､知見を活かして中堅･大手企業向けの総合コンサルティングにも軸足を広げて活動している。

株式会社船井総合研究所

事業イノベーション支援部兼アカウントパートナー室部長

下田寛之

大学卒業後、株式会社船井総合研究所（現株式会社船井総研ホールディングス）に入社。

入社後は中長期ビジョン策定、新規事業開発、ビジネスデューデリジェンスなど多岐に渡るテーマのコンサルティングに従事。

現在はアカウントパートナー室も兼務し、中堅・大手企業向けの総合コンサルティングサービスを設計・推進中。

株式会社船井総合研究所

住宅･不動産支援部アカウントパートナー室部長

南原繁

1993年㈱船井総合研究所入社。流通小売業､飲食サービス業､製菓製パン業、地域遊休地開発、観光事業、企業ＣＲＥ戦略、自動車販売業の幅広いフィールドを通じて､船井流マーケティングの基本ベースを習得する。2000年より住宅リフォーム業を本格的に従事、2002年チームリーダー、2005年グループマネージャー、2010年上席コンサルタント認定、2014年住宅不動産部副部長、2017年リフォーム支援部部長。2020年住宅･不動産本部　アカウントパートナー室部長。現在､国内経済の生産性を高めるべく､活力ある中堅企業づくりの一助になるために中堅･大手企業に特化した総合コンサルティングサービス構築を進めている。