マクロトレンドにキャッチアップする1年に

昨年はコロナと対峙した１年でした。第三波以降の影響も予想されるなか、益々経営の舵取りは難易度を増すことでしょう。当社といたしましては、コンサルタントが一丸となり、即時業績アップ提案をより磨き込み、中小企業の経営者様に寄り添う１年とできるよう、益々精進してまいります。

さて、昨年末に当社では「お客様アンケート」を実施いたしました。ご協力いただいた読者様、改めましてお礼申し上げます。このアンケートでは、約１６００社のコロナ前後における業績の状況について、お伺いしました。もちろん、業種や規模によって差異はあるものの、マクロな傾向をお伝えすると

①増収増益　４２％　②増収減益　１１％　③減収増益　９％　④減収減益　３８％

という分布でした。まだ現段階では同様の公的な調査データが見当たらず、一概に比較できませんが、会員様を中心とした調査だけあり、想定以上に力強い業容だと感じます。もちろん、④減収減益の企業様に対しては、より充実したサポートができるようご提案を準備していきたいと考えております。

改めて①増収増益企業様の分布を見ていくと、コロナ以降の対策で勝負が決まっているというよりは、コロナ以前からの時流を先読みしたアプローチがコロナ以降の世相から外れていない、というのが実情ではないでしょうか。２０２１年はさらにこの世相が加速すると想定すると、コロナ以降の短期トレンドに対応しつつも、DXや業界再編、働き方改革といったマクロトレンドにキャッチアップする１年としたいものです。

株式会社船井総合研究所
代表取締役社長 社長執行役員　真貝 大介

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