和装業界向け Instagram活用体制構築のための研修支援【中小企業デジタル化企業応援隊事業 対応】

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第Ⅱ期中小企業デジタル化応援隊事業事務局からの発表により、
9月16日(木)0 時頃より、本事業が一時停止されています。
再開時期はおよそ1か月後とされています。

>>詳細はこちら
>>事業の停止に関する問い合わせはこちら

それに伴い、
当社でも事業再開までの期間につきましては
「中小企業デジタル化応援隊を用いたコンサルティング」の新規受付を中断させていただきます。

10月13日更新:受付再開しました。

ご相談はこちらから承っております。




こちらのソリューション(商品)は「第Ⅱ期 中小企業デジタル化応援隊事業」の対象です

事務局がデジタル化支援の一部費用負担を補助する制度で、

支援を受ける企業は通常よりも費用負担が少なく、支援を受けることができます。

詳しくは中小企業デジタル化応援隊事業特設ページをご覧ください。




概要

集客数の増加・単価アップに繋がるようなInstagramの投稿・運用方法の研修を行い、社内で運用していくためのお手伝いをさせて頂きます。


振袖レンタルショップや写真館では、Instagramはもはやマーケティングにおいて欠かせないツールになっています。しかし、Instagramが重要だと分かっていても、「何にどう取り組めばいいかわからない」「Instagramを使いこなせる社員がいない」などの理由から取り組めていないという声も多くの会社様からお聞きしております。

それらの課題を解決するために、Instagram運用の目的から、実際にどのような画像を作成しどのように投稿すればいいのかという具体的な部分まで、自社内で運用できる状態を作るための研修を行います。

研修には、貴社よりご共有いただく画像を用いた投稿用画像も組み込んだオリジナルテキストを用いて行います。

このような方にオススメ

・DMの反響率が落ちてきている

・Instagramに力を入れたいが、どうしたらいいか分からない

・SNS担当者がおらず、投稿をする余裕がない

なぜInstagramが注目されているのか?

■Instagramは2019年の時点で日本人の4人に1人が使用しているツールであり、その利用者数はコロナ禍のステイホーム期間も経て、今はさらに上昇しています。


■Instagramは購買行動と結びついたツールとなっており、実際に若年層(18~34歳)の約85%がInstagramで情報収集をして行動に移すというデータも出ています。


■Instagramに取り組んでいる振袖ショップの数も非常に多くなってきている中でも効果を出すためには、Instagramの特徴・仕組みを正しく理解して運用する必要があります。

企業課題と解決イメージ

【課題】

Instagramを社内で運用する体制を作りたい


【解決】

研修を通じて、貴社スタッフによるInstagramの投稿画像作成・運用ができる状態を整備するとともに、即実践可能なオリジナルテキストをお渡しします。

期待される効果

・Instagramからのホームページ流入数の増加

・Instagramのフォロワー数・平均いいね数・平均保存数の増加

・振袖の単価アップ

・Instagramの効果的な自社運用

他社との違い

・実際に集客数や来店数が増加した事例をもとにご提案を行います。

・各社様の現状をヒアリングし、各社にとって最適な運用体制をご提案致します。

・貴社画像を活用したオリジナルテキストを作成致します。

・運用状況を確認し、成果が出るように改善提案を行います。

アウトプットイメージ

アウトプット①:個別運用研修
・貴社用にカスタマイズしたオリジナルのテキストを用い、Instagramの運用方法についての研修を行います。


→個別研修の主な内容
・貴社よりご共有いただいた画像による投稿画像を組み込んだオリジナルテキストを作成します。
・テキストを用いて、効果的な画像の作成方法をお伝えします。
・Instagramの必要性や、上位表示のためのアルゴリズムをお伝えします。
・ハッシュタグやキャプションの付け方など、具体的な投稿方法をお伝えします。
・投稿スケジュールや管理体制など、貴社に最適な運用方法をご提案します。

料金

2ヵ月:374,000円(税込)

コンサルティングの流れ


ステップ1

現状ヒアリング及びInstagram活用内容の確定


ステップ2

第1回Instagram活用研修及び次回研修打ち合わせ


ステップ3

第2回Instagram活用研修及び次回研修打ち合わせ


ステップ4

第3回Instagram活用研修及び運用支援





こちらのソリューション(商品)は「第Ⅱ期 中小企業デジタル化応援隊事業」の対象です

事務局がデジタル化支援の一部費用負担を補助する制度で、

支援を受ける企業は通常よりも費用負担が少なく、支援を受けることができます。

詳しくは中小企業デジタル化応援隊事業特設ページをご覧ください。





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