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50周年感謝：WEBセミナー・出版ブランディング成功事例公開

財務

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このような方におすすめ

・自社の魅力を広く認知させるための手法を探している。

・電子書籍出版によるブランディング効果がどの程度あるのか？知りたい

・自身の「経営者として軌跡」を、一つの書籍にまとめたい。

・採用ブランディングのために出版を検討している。

講座内容

第1講座	ローコストでも絶大な効果が出せる！電子書籍出版を通じた最新“企業ブランディング手法”大公開 ■空前絶後の人不足・人材獲得競争の時代 ■そんな中、「採用に全く困っていない会社」もある ■採用に困っていない経営者は、ココにお金を使っている！ ■「ブランディング＝余裕ある大企業が行うもの」という誤った常識 ■昔から存在する王道手法こそが、「書籍出版によるブランディング」 ■“書籍出版”によるブランディング効果 ■ただし、時流変化により書籍出版効果に陰りも（3,000部売れる？） ■“電子書籍出版”だからこそ、ローコストで1万人に認知させられる株式会社船井総合研究所　事業イノベーショングループ　マネージャー　吉田創
第2講座	電子書籍出版によるブランディング効果 ■ブランドとは記憶の総和 ■人の心を動かすのは「なるほど！」というロジック ■物語の根底にある「普遍的なストーリー」とは？ ■感動が記憶を作る ■物語づくりに必要な「編集の力」 ■電子書籍がなぜブランディングツールになるのか？ ■ホームページは見るもの、電子書籍は読むもの ■出版に対する敬意がブランドを生み出す ■売れない紙の出版物よりも「読者数」を増やせる電子書籍 ■何を語るかではなく、「誰に感動を届けたいか」が重要 ■SNSの時代だからこそ電子書籍ブランディングが効果的 ■採用に効果のある電子書籍出版――企業への認知度と好感度を高める ■町の電器屋さんが出版で新卒採用に成功した実例 ■「太陽ばっかり」を出版したことでサニーベッカリーの理念が浸透、採用に好影響 ■小さな町工場が電子書籍をきっかけに「ガイアの夜明け」に出演 ■町医者が出版した電子書籍で一日10人の新規患者がやってきた ■小山雅明が体験した「出版の効果」――出版からの取材、メディア出演で認知度向上 ■一冊の電子書籍が人生を変える ■企業のブランディングには電子書籍が最適なツールアイワ広告株式会社/エーアイ出版　代表取締役社長　小山雅明氏
第3講座	出版ブランディングを始める前に準備すべき10のアクション ■創業から現在に至るまでの「苦労」と「成功」を振り返ってみましょう ■「経営のターニングポイント」は何か？振り返ってみましょう ■ここ1～2年の経営を振り返り、経営課題を整理しよう ■「最近の経営方針発表で繰り返し話している内容は？」整理しよう ■「自社は10年後、どうなっているか？」イメージしてみましょう ■経営者として、次世代経営幹部に伝えたいメッセージを整理しよう ■経営者として、若手社員へ伝えたいメッセージを整理しよう ■この本を届けたい1万人は誰か？イメージしよう株式会社船井総合研究所　事業イノベーショングループ　マネージャー　吉田創

講師紹介

アイワ広告株式会社/エーアイ出版

代表取締役社長

小山雅明氏

1956年神奈川県相模原市生まれ。宇都宮大学大学院博士後期課程修了。コピーライター～マーケティングプランナー、広告代理店AE（アカウント・エグゼクティブ）を経て、1983年アイワ広告を創業。集客サインコンサルティングの第一人者として、有名外食チェーン店の集客アドバイザーをはじめ、数多くの飲食店、小売業など、業種を問わずV字回復に導く。これまでに11,000件を超える企業・店舗を繁盛店に導いている。「集客看板の3段階確率論」「看板偏差値」などの独自理論を作り出し、集客を感性工学による科学的研究から押し進めている。NHK、テレビ東京、日本テレビ、TBSなどの番組でたびたび取り上げられ、雑誌・新聞メディアでの連載や取材記事も多数。「人の心は色で動く」（三笠書房）、「看板の魅力で集客力がアップする」（かんき出版）、「看板偏差値」（日労研）、「一冊の本で人生が変わる」（エーアイ出版）をはじめ、20冊以上の著書がある。

株式会社船井総合研究所

事業イノベーショングループ　マネージャー

吉田創

2008年の入社以来、様々な業種・業態の中小企業へ「企業価値向上」をテーマとした事業戦略の策定・現場への推進プロジェクトを展開。これまでの累計担当プロジェクト数は300を超える。

その経験を活かし、現在は中小企業の企業価値向上ステップを見える化する「ビジネスモデル診断」の開発責任者として、船井総研グループを横断して企業価値向上手法の普及に従事している。

近年は特に、ぱちんこ・自動車・住宅不動産業界（＝成熟業界）を中心に「成熟業界でも成長し続けるための新規事業参入支援」及び「フランチャイズ本部構築」を中心にご支援を実行中。