循環器内科・呼吸器内科が取り組むべき【睡眠時無呼吸症候群】の集患強化・診療体制構築のポイント

高単価・高リピート率ビジネスモデルである睡眠時無呼吸症候群の診療体制強化対策

概要

内科クリニックの診療において高単価・高リピート率であるCPAP治療（在宅持続陽圧呼吸療法管理料／在宅持続陽圧呼吸療法用治療器加算）のレセプト数を逓増させるソリューションです。

循環器内科・呼吸器内科がそれぞれの専門性を活かす集患対策と離脱防止対策を適切に実施することで、社会課題でもある「睡眠時無呼吸症候群」の治療提供と収益向上を両立させることができます。

睡眠時無呼吸症候群診療業界の動向

昨今、社会問題にもなっている「睡眠時無呼吸症候群」。現在50万人ほどが治療を受けているとされますが、実際に治療が必要な潜在患者数は500万人にものぼると言われています。

睡眠治療の専門クリニックだけでなく地域のかかりつけクリニックが診療に取り組むことで、本来治療を必要とする多くの方々に適切な医療を届けることができます。

一方で睡眠時無呼吸症候群は検査のフローやCPAP治療導入が煩雑であり、治療機器を患者に貸し出すため無断未受診も増えがちなことから、敬遠する内科クリニックも少なくありません。

睡眠時無呼吸症候群の診療体制強化に取り組むにあたっては、上記課題への対策を同時に進めていく必要があります。

睡眠時無呼吸症候群診療強化モデルの具体的な流れ

2017年に”睡眠負債”をテーマにしたテレビ特集が組まれて以降、睡眠に対する関心は国内で大きく高まっています。また健康経営・疾病予防の観点からも特に睡眠時無呼吸症候群は注目を浴びており、国民の疾患認知度が年々高まっている状況です。

弊社では、数多くの内科クリニックにおける睡眠時無呼吸症候群診療の取り組み強化実績によるノウハウが蓄積されており、クリニック毎の特色に合わせた睡眠時無呼吸症候群の集患強化・診療オペレーション効率化・離脱率低下のための対策をご提案することが可能です。

成功のポイント

①WEB・院内広報を交えた集患対策

②簡易検査・精密検査をスムーズに行うフロー整備

③CPAP治療の離脱予防体制構築

期待できる数値効果

診療圏人口　15万人

＜初年度＞　
月間CPAP件数：50件、月間医業収入：70万円、年間利益：300万円

＜2年目＞
CPAP件数：200件、月間医業収入：280万円、年間利益：1,140万円

※数値はあくまでもモデルであり成果を約束するものではありません。

成功事例

＜関西地方の循環器内科＞
月間新患1～2名が15名に、CPAPレセプト枚数が80件→250件に増加。

＜東北地方の呼吸器内科＞
月間新患1～2名が10名に、CPAPレセプト枚数が40件→120件に増加。

＜関東地方の循環器内科＞
月間新患0～1名が10名に、CPAPレセプト枚数が30件→150件に増加。

＜東海地方の呼吸器内科＞
月間新患5名が20名に、CPAPレセプト枚数が130件→450件に増加。