昨年末に日本経済新聞にも掲載された業務用クラウドソフトウェアのゾーホージャパン株式会社（以下「ゾーホー」）とのパートナーシップが、さらに進展しました。
※「ゾーホージャパン、船井総研ホールディングスとデジタル人材育成で業務提携」（日本経済新聞/2021年12月28日）
前回の業務提携では人材育成がテーマでしたが、今回はゾーホーの認定パートナーにおける位置づけが、従前の「Authorized」から２段階ステップアップし、日本では唯一の「Premium」に位置づけられました。
このグレードは、ゾーホーのグローバルスタンダードであり、日本でもユーザー拡大が認められた証ということで、改めて日頃より信頼を頂いているお付き合い先の皆様に感謝申し上げます。
また、既にご存じの方も多いかと思いますが、この４月には導入事例を数多く掲載し、DXの手引書としても活用頂ける 書籍「成長企業が選ぶ最強のデジタル変革ツール「Zoho」」を発刊いたしました。
Amazonでも、大型書店でも売れ行きが好調であると報告を受けており、改めて中小企業におけるDXソリューションへの興味関心の高さを確認するとともに、単なる導入ツールではなく、活用・人材育成・生産性向上といったサイクルを産み出すエンジンとして捉えていただく良いきっかけとなることを期待したいと思います。
ちなみに、7月には当社グループに株式会社船井総研デジタルが発足し、Zohoアプリケーションを用いたデジタル人材の教育プログラムもリリースする予定です。
こちらはまず試験導入として、船井総研の新入社員研修で2022年から使用しています。基礎編だけでも十分なボリュームがあり、Eラーニングからテストまでカバーしたプログラムとして充実しておりますので、発表を楽しみにしていただければ幸いです。
2022年はDX導入の最終局面ということで、皆様のデジタル変革を成功に導けるよう当社の取組も加速してまいります。
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