電通グループが2021年2月に発表した「2021年日本の広告費」調査によると、コロナの影響が緩和され、全体の広告費は6兆7,998億円(前年比110.4%)と回復。そして、予想通りではありますが、ついにインターネット広告費が2兆7,052億円、前年比121.4%となり、マスコミ四媒体広告費(2兆4,538億円、前年比108.9%)を初めて上回りました。
コロナ禍を経て、元々インターネット広告にシフトしつつあった業界の企業が、更にインターネット広告にシフトしたことは勿論ですが、これまでインターネット広告が効果的ではないと思われていた業界でも、活用が拡大しています。
例えば、私が法律事務所のコンサルティングを開始した2005年当時は、「インターネットで弁護士を探す人なんているんですか?」と言われたものですが、2010年には、そんなことを言う人はいなくなりました。
また、この数年、船井総研では、建設業界のコンサルティングの中でWEBマーケティングの強化に取り組んでいますが、これまで「法人の建築工事は、ネットでの営業は無理」と思われていましたが、実際には効果的であることが分かりました。
コロナ禍で、デジタルマーケティングを強化した企業が、それぞれの業界で業績を伸ばした、というのは、以前にこのコラムでも書いた通りです。
船井総研のクライアントの経営者様は、間違いなくインターネット広告の重要性を認識され、まさに、標準装備された、と言っても過言ではないと思います。
ところが、デジタルマーケティングとは、インターネット広告だけを指すのではありません。デジタルマーケティングの中で、WEBマーケティングの次に標準装備すべき〇〇とは何か?
それはMAです。M&Aではなく、マーケティングオートメーション(MA)です。既に、コロナ禍でWEBマーケティングの重要性を再確認されたトップグループの企業様が、マーケティングオートメーションを実装し始められています。中堅・中小企業様においても、数年以内に、マーケティングオートメーション(MA)は標準装備されるようになるでしょう。
自社の集客において、WEBマーケティングが伸びていること、伸び続けることは分かった、次の一手は何だろうか?とお考えの経営者の方は、是非、マーケティングオートメーションの実装を検討ください。
また、MAの成功事例や活用方法を研究してみたい、という方は、こちらのセミナーもご活用ください。
◆メーカー向けDX経営セミナー
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/087227
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WEBマーケティングの次は〇〇が標準装備される
2022年06月08日