申込受付終了

【2022年版】焼肉店経営戦略セミナー

2022年、焼肉業界の時流・最新成功事例について徹底公開するセミナー

外食・宅配・食品・農業

セミナーに申し込む

このような方におすすめ

2021年の焼肉業界の総括、2022年の焼肉業界の時流を知りたい方
焼肉店の業績アップの具体的な方法を模索されている経営者
「どのような焼肉業態」を経営すれば事業成功するか模索している経営者
地方やローカル商圏でも集客できる焼肉業態のヒントをお探しの経営者
会社の「次の成長のエンジン」となる焼肉業態を開発したい経営者

本セミナーで学べるポイント

ニューノーマル時代に焼肉店が成長を続けるための「時流予測」について
新型コロナウイルスにより、これまでの常識は覆されました。ニューノーマル時代を正しく読み解くことで、今後の事業再構築の具体的な戦略立案が可能となります。既に売上回復を実現した非接触型焼肉モデルの成功事例を踏まえて、今後の打ち手を提言します。

ニューノーマルでも集客できる、「非接触焼肉業態」の「特急レーンつき焼肉業態」、「レモンサワーサーバーつき大衆焼肉業態」などの最新情報について公開！
「非接触」という要素を備えていることが飲食店にとって新たな常識（ニューノーマル）となりました。その「非接触」を実現した業態として「特急レーンつき焼肉業態」、「レモンサワーサーバーつき大衆焼肉業態」があげられます。全国に増え続けるこれら2つの業態のポイント、最新事例をあますことなく公開します。

短命で終わらせず、地域のお客様に愛される長寿型事業にするためのポイントについて
焼肉店における「持続的な集客力」とは何なのかを具体的な数字、事例をもとにご紹介します。

高い集客力を実現するための商品戦略とは
焼肉事業を長寿化するためには、「商品力」が重要です。「商品」のポイントがズレていればお客様は満足せず、リピートにつながりません。それどころか、悪い口コミが拡散して新規のお客様も来ていただけなくなってしまいます。本セミナーでは、高原価をかけながらも収益が残る仕組みの作り方を解説します。

集客できるWEB販促、紙販促の最新手法、最新成功事例公開
消費者をとりまく環境は日々変化しています。ＷＥＢ、ＳＮＳ、紙販促を駆使した「2022年版最新の販促」について、徹底解説します。

成功事例

【1】地方の繁華街駅前で27坪47席で月商2,400万円達成！若者から大人まで圧倒的な支持率を誇る「レモンサワーサーバーつき大衆焼肉業態」。

すべてのテーブル・カウンターにレモンサワーサーバーを設置し、60分500円飲み放題で提供。商品力の高さと値段の安さの「コストパフォーマンス（コスパ）」が抜群のため、圧倒的集客力を誇る。

【2】ビュッフェ業態からの転換で月商2,000万円・営業利益率20％達成！わずか行政人口14万人の地方都市でも成功！

2021年1月にビュッフェ業態から「特急レーンつき焼肉業態」に業態転換。オープン以来、圧倒的集客力を誇る。ファミリー客を中心に、シニア、サラリーマン、カップル、などあらゆる客層を集客している。カウンター席や座敷席も用意し、あらゆるニーズにこたえられる店舗となっている。

【3】コロナ禍により不振化した居酒屋から焼肉業態へ業態転換。初月に売上V字回復、月商1,366万円達成！

地方郊外ロードサイドにて、宴会中心だった大箱の居酒屋を経営。コロナ禍により売上が激減したため、「大衆焼肉業態」に業態転換。国産牛カルビ380円といったお値打ちな商品を置いた焼肉業態に転換することで売上が急回復。業態転換からたった1カ月で売上V字回復達成、さらに過去最高月商も達成。

【4】全国に展開している焼肉食べ放題チェーンからわずか1kmの距離に出店。知名度もなく後発の不利な状況ながら、160席で月商3,000万円・営業利益率25％を達成。

390円でカルビ120gをつけるという高原価商品を投入しつつ、特急レーン導入により人件費削減を試みた。結果、原価率42％、人件費率19％、営業利益率25％という高収益業態の開発に成功。大手チェーンに一歩もひけをとらない、大繁盛店となる。

【5】コロナ禍でもたった1年で4店舗出店！地方ローカル駅前に出店を続ける大衆焼肉業態。

郊外ロードサイドの和食業態がメインだった大阪府の企業。コロナ禍の影響を受け、和食業態は大苦戦。そこで、ニューノーマル時代に強い第2事業作りとして、ローカル駅前立地に非接触型焼肉モデルを2020年11月に1号店をOPENし、成功を収める。その後2021年2月に2号店。5月に3号店、11月に4号店と立て続けに出店をつづけ、いずれも営業利益率20％超の高収益業態となる。3年で10店舗出店の構想を実現するべく、引き続き「大衆焼肉業態」で出店を進める。

講座内容

第1講座	2022年コロナ禍でも集客し続ける好調な焼肉業態とは 2021年もコロナ禍の影響が大きなものでした。その中でも、業績を好調に伸ばされ、また、出店もされた企業様もあります。本講座では、「コロナ禍でも業績を伸ばした焼肉店が取り組んだこと」を事例をベースにご紹介し、2022年も業績を伸ばす方向性をご提案します。株式会社船井総合研究所　地方創生支援部　外食・中食グループ　焼肉チーム　リーダー　岡本星矢
第2講座	コロナ禍でも1年で4店舗出店した焼肉業態「まるよし精肉店」の秘訣とは郊外和食事業からローカル駅前の大衆焼肉業態へ事業の軸足をずらす。コロナ前から苦戦していた郊外和食業態が「コロナ禍」によって集客が激減。そんな中、コロナ禍でも集客できる「大衆焼肉業態」に活路を見出す。わずか1年で4店舗のスピード出店に成功し、いずれも高収益を達成。本講座では、従業員の雇用を守りつつ、コロナ禍でも出店をするなど持続的成長を実現するポイントについて解説します。焼肉がメインの業態ではなかった飲食企業がいかに事業の柱をシフトし、成長を続けているかについて解説します。株式会社TWレストランツ　専務取締役　善元正樹氏
第3講座	令和版最新WEB集客。圧倒的に集客できる具体的手法集客において、ＷＥＢ、スマホはますます重要性を増しています。次々とあらわれるＳＮＳやサービスなどの最新活用方法について2022年最新成功事例・具体的戦略について徹底解説。また、ネット時代においてもチラシ・ハガキなどの「アナログ」の販促はまだまだ健在。圧倒的集客を実現する「効果的な販促」について、明日から使える手法を解説します。株式会社船井総合研究所　地方創生支援部　外食・中食グループ　焼肉チーム　伊藤康貴
第4講座	ニューノーマル時代に飲食店ビジネスを再構築するための「これからの経営戦略」長期化するコロナ禍によって、外食業界は深刻なダメージを受けています。そんな中、市場回復、業績回復には業態格差、企業格差が存在しています。コロナ禍でも好調なビジネスモデルに注目し、さらにアフターコロナで顕在化する外食業界の課題を明確にすることで、自社の成長戦略を描くことが可能となります。全国各地の最新の情報をもとに、これからの飲食店経営のあり方について提言させていただきます。株式会社船井総合研究所　地方創生支援部　外食・中食グループ　マネージャー　石本泰崇

講師紹介

株式会社ＴＷレストランツ

専務取締役

善元正樹氏

創業45年の和食店を母体として2006年創業、郊外ロードサイトで和食業態を展開する。事業の柱であった「郊外ロードサイトの和食業態」の陳腐化により徐々に集客が苦戦していたところ、コロナ禍により業績が悪化。新たな事業の柱を作るべく「大衆焼肉業態」の開発を決断。一号店をオープンする前から業態の成功を確信し、2号店の物件もほぼ同時に契約する。結果、1号店は2020年の11月にオープンした後、12月には54席で528万円（税別）を達成。その後、2021年2月には2号店もオープンし、52席で623万円（税別）を達成。予想通り事業の柱となると実感したため、3号店、4号店と立て続けに出店。4号店は61席で初月月商1200万円と圧倒的な売上を達成。今後も出店も検討し、「大衆焼肉業態」で企業成長を図る。

株式会社船井総合研究所

地方創生支援部　外食・中食グループ　焼肉チーム　リーダー

岡本星矢

船井総合研究所における焼肉専門のコンサルタント。焼肉店の売上・利益アップを専門に全国各地を奔走。売上利益が上がるメニュー構成提案から、客数を増やす「紙・インターネット・SNS」を活用した集客方法を提案。また、焼肉店の新店出店、新業態開発にも多数携わり焼肉店のコンサルタントとして豊富な経験をもつ。焼肉店の売上過去最高月商達成、売上昨対比190％超達成、14か月連続売上昨対比110％超達成などの実績がある。

株式会社船井総合研究所

地方創生支援部　外食・中食グループ　焼肉チーム

伊藤康貴

サービス業界の生産性向上をテーマにコンサルティング活動に従事。
特に飲食店や宿泊施設、レジャー施設の現場DXにおける配膳ロボットを活用した省人化、生産性向上において日々研究を進めており、アフターコロナに向けた人手不足時代に備えた提案を行っている。

株式会社船井総合研究所

地方創生支援部　外食・中食グループ　マネージャー

石本泰崇

十数年間飲食業の現場でキャリアを積んだ後、船井総合研究所に入社。
上場外食企業のスーパーバイザー、最年少での営業部長就任、130名以上のメンバーのマネジメント実績を活かし、人事評価制度、人材採用、人材開発・育成（教育）プランの提案を得意とする。
現場と経営者の双方の意見を融合させての改善提案や業績向上プラン、即時経費削減プランを具現する。
最近では特に人事評価制度導入により、人を育てて、業績アップを実現させるスキームの導入から運用までの依頼が多い。