先日、船井総研の役員で、コロナ禍で業績好調の会社の特徴は？という議論をしたところ、住宅不動産、自動車、ものづくり、医療介護、士業、サービス、飲食、、、と多種多様な業界で共通項として、「デジタル集客シフトに成功している会社」というものが浮かび上がってきました。
住宅業界、不動産業界、自動車販売等、これまで比較的紙媒体の比率が大きかった業界でも、急速にデジタル集客シフトが進んでおり、業績好調の会社の経営者は敏感にこれを察知して、デジタル集客に広告費をシフトしておられます。
これまで、集客に占めるデジタル比率が10％台だった業界が、50％以上、という状況になりつつあるのです。
今年の1月28日、電通グループは、2020～22年の世界の広告費に関する成長率について、デジタル広告のシェアが21年に初めて5割に達するとの見通しを発表しましたが、足元、日本の中堅中小企業も、好調な企業は大きくデジタルに舵を切っているのです。
これを書いているのは、7月8日ですが、1月～6月までの半年間の実績で、船井総研のクライアント企業様数千社のデジタル広告費は、およそ150％以上伸びています。昨年のコロナ禍で、昨年が減っているのではないかと思われるかも知れませんが、そうではありません。昨年も伸びていて、更に今年伸びているのです。
そして、思い切ったデジタル広告投資ができている企業様の業績は、極めて好調です。実際に、デジタル広告に広告費のシフトが起こっているのは、チラシよりもデジタル広告の費用対効果が上回る企業様が増えているからなのです。
船井総研の業種コンサル部門も、業界別のデジタル集客を徹底的にルール化して、セミナーを開催しています。
うちもWEB関連の集客割合は結構高いと思うけど、実はもっといけるのかな？とおもわれる経営者様は、是非、ご相談ください。
オンライン賃貸：https://www.funaisoken.co.jp/seminar/073210
新車リースデジタル集客：https://www.funaisoken.co.jp/seminar/074232
オンライン×注文住宅：https://www.funaisoken.co.jp/seminar/073766
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