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2023年経営者が覚悟しておくべきこと
2023年明けましておめでとうございます。本年もどうぞ宜しくお願い致します。
私は2020年に船井総研の代表に就任したので、会計年度ではちょうど3年目を終えたことになります。
コロナ直撃に打ちひしがれた2020年、
オンラインとオフラインの行き来に翻弄されながらも経済的には回復に専念した2021年、
紛争や断絶によりインフレやデジタル不況に足音を感じつつも、
リアル回帰で人と人の繋がりを取り戻せた2022年、、、
さて2023年はどんな１年になるのでしょうか。
経営者として間違いなく覚悟しておかなければならないことは
「安定」「平穏」とは程遠い環境が待ち受けている、ということでしょう。
つまり、「不安定」「驚愕」「変動」が最早ベーシックなものであり、
荒波を上手に乗りこなす経営を身につけたいと考えています。
時流の荒波を乗りこなすポイントは「DX」と「多事業化」
では具体的にどう乗りこなしていくべきなのでしょうか。
年末に私が受講したウェビナーで印象的だった
スイスのビジネススクールIMDのマイケル・ウェイド教授の講座では、
その答えこそが「DX」と「多事業化」であると結論づけていました。
たまたま、船井総研グループが戦略的に掲げている二本柱と符合したことに、
驚きを禁じ得ませんでした。
なぜなら、船井総研のそれはあくまで日本の中小企業経営を想定した仮説に基づいており、
決してグローバルの大企業を想定しているわけではなかったからです。
ちなみに、既に読者の皆様も気付かれているように、
「多事業化」は本業一本で経営していくことがいかにリスキーか、という気付きが背景にあります。
リスク分散型、上記の荒波の波動吸収を可能とする新規事業立上げのご相談は数多く、
当社でもこの2月に開催する地域コングロマリット化をテーマとしたセミナー
「新規事業ビジネスサミット」は、開催1カ月前に満員御礼となる勢いでお申込みを頂戴しております。
一方、DXは「なぜ？」と感じた方も多いのではないでしょうか。
マイケル・ウェイド教授が提唱されたDXの目的はシンプルに
「業績アップ」（！！！）とのことですが、
その真骨頂は「危機や異変の予見」と、「チャンスの早掴み」のようです。
これらは手段としてのDXに始まり、データ蓄積をした上で
徐々に予測精度が高まっていくのですが、
改めて「データドリブン」と「新規事業開発による組織変革」の両輪が
規模に関わらず不可欠であると再確認できました。
私も経営者として、この両輪をさらに加速させ、
皆様にもその成功事例を共有できるよう4年目を過ごす決意を新たにしております。
丸の内にお越しになった際は、ぜひ気軽にお声がけください！
真貝 大介
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