皆様に今、あらためて確認したいことがあります。それは、「何のためにDXするのか？」ということです。皆様の会社ではいかがでしょうか？
５秒以内に目的が頭に浮かばなかった場合、DXへの取り組みは黄色信号です。目的が曖昧なまま物事がうまくいくことはありません。
DXの目的は会社によって違いますが、船井総研が提案するDXの目的の中で一番重要だと考えているのは、「人時生産性の向上」です。人時生産性とは、１人が１時間あたりに生み出す粗利のことを指します。人時生産性は「粗利÷総労時間」で算出することができ、いかに少ない労働時間で最大の粗利を生み出せるかを表す指標です。この指標を高めることで、給与を増やすこともできますし、教育などの人材への投資も増やすことができます。まさに、経営者にとっても、従業員にとってもメリットのある重要な指標と言えます。
人時生産性を高めようと思うと、粗利を上げるか、総労働時間を削減する必要があります。これをデジタルでやろうというのがDXです。もちろん、デジタルツールを導入しただけでは不十分で、業務のやり方が変わり、ビジネスモデルも変わることでDXとなります。
粗利を上げるためには、マーケティングや営業の仕組みをガラッと変えて、今まで以上の成果を出す必要があります。船井総研では、MA（マーケティングオートメーション）を活用したオンライン営業や取引先との受発注をデータでやり取りするオンライン受発注の仕組みを構築することで粗利アップを実現しています。
総労働時間を削減するためには、人が行っていた単純作業をRPAに任せたり、そもそも業務を見直すことで要らない業務を省いたり、システムで自動化することで大幅に削減することができるようになります。
これからDXを推進していく際には、常に「この取り組みは人時生産性の向上につながるのだろうか？」という視点を忘れないようにしていただきたいです。
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