船井総研ホールディングス経営戦略大解剖セミナー

1968年岡山県生まれ。

1991年株式会社船井総合研究所（現船井総研ホールディングス：コード番号 9757 東証プライム市場）に新卒入社。

経営コンサルタントとして活動後、コンサルティング部門の責任者として業種毎の即時業績アップビジネスモデルの開発推進、会員制の業種別経営者勉強会の全社展開、新卒採用毎年100名超等を推進し、属人性が高いと言われるコンサルティングビジネスの持続的成長の仕組みづくりを主導。

2015年～2018年船井上海商務信息諮詢有限公司董事長（兼任）

2016年～2020年株式会社船井総合研究所代表取締役社長

2020年～株式会社船井総研ホールディングス取締役専務執行役員

2021年～株式会社船井総研ホールディングス代表取締役社長

2023年～株式会社船井総研ホールディングス代表取締役社長グループCEO（現任）

神戸大学経営学部卒業後、2001年、株式会社船井総合研究所入社。士業コンサルティング部門を船井総合研究所の主力三大業界のひとつになるまで育て上げた後、金融財務コンサルティング部門の立ち上げも主導した。マネジメントではダイバーシティを推進し、女性コンサルタントリーダーを多数輩出した他、社内のデジタルシフトプロジェクトの責任者を務めた。
2020年3月、船井総合研究所 代表取締役社長 社長執行役員に就任。中堅企業向け総合コンサルティング、DXコンサルティングの領域拡大を標榜しており、特に中小企業向けのローコードDXソリューションの主軸であるZohoとのパートナーシップ、エンジニア部隊の拡充、DXコンサルティングの推進を牽引している。

監修書籍として、『成長企業が選ぶ最強のデジタル変革ツール「Zoho」』、『90日で業績アップを実現する「ローコードDX」』（ともにクロスメディア・パブリッシング）がある。

1986年千葉県生まれ。慶應義塾大学大学院卒業後、2011年、株式会社船井総合研究所（現株式会社船井総研ホールディングス）に入社。医療クリニック経営のコンサルティングをメインドメインとしながらも、大手協同組合の新規事業開発、大手漁業組合の販路開拓、大手電機メーカーの海外事業展開の戦略立案なども担当。医療コンサルティング部門においては、現場コンサルティングの実務から社内マネジメントにおいて手腕を発揮し、同部門を船井総合研究所の最大部門の一つに成長させた。現在はエンプロイーサクセス本部、インダストリー統括本部の統括をしている。

2013年に新卒で船井総合研究所に入社。採用・育成・評価・組織活性など様々なテーマを手がける。

現在はHRコンサルティング部署の責任者を担当し、日々様々な業界・業種に対して人事および組織関連のご支援に携わる。人材採用から育成、評価制度構築、管理職育成などを手がけ、大手企業まで総合的なマネジメント強化による業績アップを得意としている。

1977年東京都生まれ。2000年株式会社船井総合研究所に新卒入社。
経営コンサルタントとして活動後、2010年にコーポレートスタッフ部門へ異動。
2014年のホールディングス化以降、総務部長、社長室長、経営企画室長、IR・広報室長を歴任し、現在船井総研ホールディングスにおけるコーポレートストラテジー部門およびIR部門責任者として従事。

メガバンクシンクタンクにて戦略コンサルタントとして約20年従事し、主に事業戦略、組織戦略（ホールディング体制移行を含めた組織再編他）、ガバナンス・内部統制支援、事業承継支援を中心に大手・中堅企業向け多数のプロジェクトマネジメント実績を有する。2022年㈱船井総合研究所に入社。現在に至る。

外資系大手コンサルティングファームにて基幹システムおよび顧客管理・開発管理システムの構築・運用コンサルティングを担当。 船井総合研究所入社後は、デジタル変革（DX）のコンサルティングを専門とし、CRM・SFA・MAおよび基幹システムの導入・運用に従事。 特にZohoにおいての導入実績が豊富。実績を評価され2022年からZohoプレミアムパートナーに認定を受ける。

東京大学経済学部卒業。大手メーカーにて5年勤務（うち2年はアメリカ赴任）し営業・企画職を担当した後、㈱船井総合研究所に入社。入社以来、市場調査、HD化、ビジネスデューデリジェンス、新規事業開発など多岐に渡るテーマのコンサルティングに従事し、累計担当PJ数は90社にのぼる。
現在は新規事業・事業戦略領域を専門とし、主にプロジェクトマネジメントを実施。新規事業の市場調査･計画立案･実行支援のみならず、大手企業での新規事業構築にむけた研修も実施。

京都大学法科大学院卒業。2015年弁護士登録後、大阪の法律事務所に入所。上場企業から個人事業主まで幅広く対象として、金融・会社訴訟、起業支援、M＆A、事業再生・法人破産等を含む企業法務に従事
。2019年、船井総研ホールディングスに入社し、法務、コンプライアンスなど中心にを担当。現在はリスクマネジメント部及びグループIT推進部の部長として法務、コンプライアンスの他、リスクマネジメント、知的財産、セキュリティ、情報システム等を所管

総合商社、銀行、ECプラットフォーム企業等の管理部門を経て、2016年にCFO（管理部門取締役）として入社した会社にて2017年4月に東証マザーズ上場を実現。その後、ベンチャー企業CFOを経て管理部門を経験。大手上場企業とベンチャー企業の両方の実務から、大手企業視点の正確性とベンチャー企業視点の現場に寄り添った現実性に強みを持つ。
2020年7月より株式会社船井総合研究所に参画し、マネージャーとしてIPO支援業務に従事。

1980年石川県生まれ。
2008年株式会社船井総合研究所（現株式会社船井総研ホールディングス）に入社。入社以来、経理・財務を中心としたコーポレートスタッフ業務に従事。

2006年6月から株式会社モバイルファクトリーにて経営企画室長としてIPO準備を担当した後、取締役（事業責任者）として、
2015年3月に東証マザーズ上場、2017年6月に東証一部上場を経験（IPOにあたっての証券審査、取引所審査共に対応）
2018年4月より株式会社船井総合研究所にてIPO支援を立ち上げマネージング・ディレクターとして従事。2022年4月11日に、東証よりJ-QSの認定を受ける。

船井総研入社後、士業分野の立ち上げに参画。社労士事務所向けのコンサルとして、当時数名だった社労士向け経営研究会の会員数を200名規模の船井総研最大級の会員組織を作り上げる。
その後、士業支援部のマネージングディレクターを経て、現在はカスタマーマーケティング室にて船井総研全体の会員組織を統括している。

船井総合研究所に入社以来、様々な業種・規模のクライアントに対し、経営戦略/中経営計画の策定、ビジネスモデルの再構築、新規事業開発をサポートし、これまでの累計担当社数は300を超える。またその経験を活かし、経営課題を見える化する「ビジネスモデル診断」の開発、持続的成長可能な企業作りを目的とした経営者研究会「企業価値向上益経営フォーラム」発足について、中核メンバーとして関わる。現在は新規事業・事業戦略領域を専門とし、主にプロジェクトマネジメントを実施。新規事業の市場調査･計画立案･実行支援のみならず、大手企業での新規事業構築にむけた研修も実施している。

1980年埼玉県生まれ。外資系医療機器メーカーへ勤務。2011年に株式会社船井総合研究所に入社。入社後は、住宅不動産業界でマーケティングによる業績アップコンサルティングを展開。新ブランド開発、新規出店、多店舗展開、既存ブランドの活性化により、最低でも『3年で2倍の事業計画』を描くスタイルで提案。