船井総研エンディンググループがお届けする葬祭業を中心としたエンディングビジネスの経営者様、経営幹部様向けのメルマガです。
葬儀会館の新規出店、件数アップ、単価アップ、ディレクター育成、組織運営、新卒採用、評価制度、コールセンター、葬儀社向けシステムの活用、など様々な角度から経営のヒントやクライアント企業での成功事例、私たちの活動のご案内など盛りだくさんの内容でお届けしています。
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【購読おすすめ業種】
■ 葬儀社
■ 仏壇店
■ 墓石店
■ 寺院
【メルマガのおすすめポイント】
Point1.
全国100社以上の葬儀社様の”生”の成功事例や、最新の業界情報を配信!
「1日1組貸切の家族葬専用式場で年間施行件数200件越え」
「戦略的なブランド開発で営業利益4,500万円UPした地域密着の葬儀社」
「出店戦略と働き方改革で年間施行件数60件だった葬儀社が5年で1,000件超え」
これらはすべて実際にあった事例です。
「ほかの会社はこんな時、どんなことをやっているの?」
「こんなやり方があったんだ!」
など葬祭業界ならではの経営の”ヒント”が得られます。
Point2.
エンディングビジネス経営者、従業員様向けのセミナー開催情報をいち早くお届け!
船井総研エンディンググループが開催しております、葬儀社、仏壇店、墓石店などに特化したセミナー情報をお知らせいたします。
また、マーケティング系のセミナーだけでなく、働き方改革、デジタルシフト、コールセンター、新卒採用、新人向けの研修、ディレクター向けの研修などテーマも多岐にわたります。
開催概要だけでなく、セミナーに参加しなくても役に立つコラム付きでの配信もございますので合わせてご覧ください。
Point3.
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葬祭業界における経営でやっておくべきポイントがこのレポートに集約されています。
それ以外にも定期的に無料でダウンロードいただける小冊子のURLなども不定期配信しております。
【このような方におすすめ】
■ 葬儀業界の最新情報を知りたい
■ 若手や新人の育成に難航している
■ 家族葬や直葬に対応したビジネスモデルを知りたい
■ 葬儀に専門特化したマーケティングのノウハウを知りたい
■ 葬儀社はどのように働き方改革に対応すべきかわからない
■ 葬儀社でもWeb集客に力を入れたい
■ デジタルシフトを考えているが何から取り組めばいいかわからない
■ 葬儀後のアフター商材の受注率をアップしたい
■ 樹木葬の立ち上げに興味がある
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メールマガジンの例
【ご確認ください】家族葬式場全盛期に出店せず1年で施行件数106件増!売上7,000万円アップした手法を解説いたします
◆このような方におすすめです!
・施行件数・シェアを伸ばす方法に悩んでいる葬儀社
・家族葬ホールが乱立してきていて激戦になっている
・コロナ禍でイベント集客をしていなかったため、新規入会を獲得できていない
・事前相談件数か入会数のいずれかが減少してきている
◆学べるポイントはこちら!
【Point01】家族葬式場がひしめく激戦区でも相談・入会数2倍!
株式会社藤原の展開エリアは静岡県富士市・富士宮市・沼津市。いずれも施行件数はここ数年施行件数が横這いが続いていました。そこへ商圏内に競合の家族葬式場が次々に出店。さらにコロナ禍も加わり外部要因は非常に厳しい状況に。しかしこのような状況下でも、直近の全体での施行件数は昨対135%、一部エリアでは145%と短期間で大きく成長。しかも出店せずに実現しています。この成長した秘訣を株式会社藤原の背景とともにお伝えいたします。
【Point02】従来の家族葬式場は異なる集客手法とは
これまでは家族葬専門式場として、式場内覧会や相談会を中心に広告宣伝を行っていました。しかし競合が出店してきたタイミングで、エリア内で内覧会や相談会を行う葬儀社が増えたために集客数が落ちてきていました。そこで2021年から新たなターゲットを決めて、そこへのアプローチを開始。さらに施行単価を下げないようにこだわったポイントもご紹介します。
【Point03】問い合わせ受注率70%!直葬案件を収益化するたった1つの受注フロー
ネットからの問い合わせや資料請求は、2020年が月間3~5件だったところ、2021年には月間平均10件以上を獲得できるように。そしてなんと、その問い合わせ数のうち、会員入会や施行依頼などの合計受注率は驚きの70%。高い受注率を誇る理由は、あるたった一つの業務フローを実施しただけでした。
【Point04】「後で相談します」を逃さない、相談後1か月以内で受注や入会に結びつけられるトークフロー
よくあるのが「後で相談します」「他の葬儀社も見てるんで」という断り文句。施行も入会もつながらないと業績アップにつながりません。株式会社藤原では、1か月以内に受注や入会につなげるトークフローを実践。結果的に、7割近くが1か月以内にコンタクトできるようになりました。一体株式会社藤原ではなにを行ったのか?すぐに成果に結びついたトークフローについてお伝えいたします。
【Point05】単価を落とさず直葬案件を受注するポイント
家族葬と直葬が増えてくるとと、単価の下落につながるというのが悩ましいところです。しかし株式会社藤原様の平均単価はほぼ横ばい。直葬が増えても平均単価を落とさない手法とは?
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