【葬儀業界】船井流地縁型葬儀社のつくり方メールマガジン|船井総合研究所

船井流地縁型葬儀社のつくり方

配信頻度:週1~2回

このメルマガの配信を希望
バックナンバー
専門サイト

メールマガジンの例

【ご確認ください】家族葬式場全盛期に出店せず1年で施行件数106件増!売上7,000万円アップした手法を解説いたします

◆このような方におすすめです!
・施行件数・シェアを伸ばす方法に悩んでいる葬儀社
・家族葬ホールが乱立してきていて激戦になっている
・コロナ禍でイベント集客をしていなかったため、新規入会を獲得できていない
・事前相談件数か入会数のいずれかが減少してきている


◆学べるポイントはこちら!
【Point01】家族葬式場がひしめく激戦区でも相談・入会数2倍!
株式会社藤原の展開エリアは静岡県富士市・富士宮市・沼津市。いずれも施行件数はここ数年施行件数が横這いが続いていました。そこへ商圏内に競合の家族葬式場が次々に出店。さらにコロナ禍も加わり外部要因は非常に厳しい状況に。しかしこのような状況下でも、直近の全体での施行件数は昨対135%、一部エリアでは145%と短期間で大きく成長。しかも出店せずに実現しています。この成長した秘訣を株式会社藤原の背景とともにお伝えいたします。

【Point02】従来の家族葬式場は異なる集客手法とは
これまでは家族葬専門式場として、式場内覧会や相談会を中心に広告宣伝を行っていました。しかし競合が出店してきたタイミングで、エリア内で内覧会や相談会を行う葬儀社が増えたために集客数が落ちてきていました。そこで2021年から新たなターゲットを決めて、そこへのアプローチを開始。さらに施行単価を下げないようにこだわったポイントもご紹介します。

【Point03】問い合わせ受注率70%!直葬案件を収益化するたった1つの受注フロー
ネットからの問い合わせや資料請求は、2020年が月間3~5件だったところ、2021年には月間平均10件以上を獲得できるように。そしてなんと、その問い合わせ数のうち、会員入会や施行依頼などの合計受注率は驚きの70%。高い受注率を誇る理由は、あるたった一つの業務フローを実施しただけでした。

【Point04】「後で相談します」を逃さない、相談後1か月以内で受注や入会に結びつけられるトークフロー
よくあるのが「後で相談します」「他の葬儀社も見てるんで」という断り文句。施行も入会もつながらないと業績アップにつながりません。株式会社藤原では、1か月以内に受注や入会につなげるトークフローを実践。結果的に、7割近くが1か月以内にコンタクトできるようになりました。一体株式会社藤原ではなにを行ったのか?すぐに成果に結びついたトークフローについてお伝えいたします。

【Point05】単価を落とさず直葬案件を受注するポイント
家族葬と直葬が増えてくるとと、単価の下落につながるというのが悩ましいところです。しかし株式会社藤原様の平均単価はほぼ横ばい。直葬が増えても平均単価を落とさない手法とは?


>>詳細を見る<<

このメルマガの配信を希望
バックナンバー
専門サイト
関連する無料ビジネスレポート
関連するお客様の声
TOPページへ戻る