美容皮膚科・美容クリニックを開業される方向け、失敗しない開院までの準備期間として半年前に行うべきことを5つの具体的なポイントに分けて解説いたします。

美容皮膚科・美容クリニックを開業される予定の方は、ぜひ参考にしてください。

美容医療市場は約3,500億円とされていますが、この数字はあくまで購買行動が表面化した顕在化された市場規模であり、美容医療は医師開業によるビジネスであり参入障壁が非常に高い点と、美容医療の隙間産業であるエステ市場が同じく約3,500億円以上とされている点を考慮すると、美容医療の潜在市場は拡大余地が大きいことが想定されます。既存の医療と比較しても、費用対効果の点で優位性があることが専門的な見地から指摘されています。

美容皮膚科は成長産業であり、投資対収益効果が高い業態なので、投資すべきポイントに早く・大きく・タイミング良く投資できるかがカギを握っています。

美容皮膚科の場合の投資ポイントは、

「①機器（商品）　②部屋（施術ルーム数の確保）　③ヒト（看護師・事務スタッフ数）　④広告（Web広告・オフライン広告）」です。

何の機器を導入し、何個の部屋を使って美容施術を行うか。それに伴って、何人のスタッフが必要になるか、またどれぐらいの広告を掛けるべきかが変わります。

■「医療脱毛」の時流が拡大中。1医院で2台以上を導入する医院も増えています。

2020年のはじめ頃から医療脱毛の患者数が急増しています。

2020年以降に行われた複数の統計データによると、医療脱毛患者の一番の悩みは「次回の予約が取りにくい」という点でした。

場合によっては、それが理由で医院をスイッチするケースもあるようです。

つまり、需要過多で供給体制が追い付いていないから起こる課題であり、今後もますますの市場拡大が見込まれています。

そこで、弊社のクライアントでも医療脱毛器を1台だけでなく、2台や3台と複数導入している医院が急増しています。

中には、1医院で9台も導入しており、看護師1人につき1台を与え、1人の患者に複数台で施術することで回転数を増やし、生産性を上げている医院まで登場しました。

一時期は低単価のエステ脱毛に患者が流れている傾向はありましたが、コロナ禍を境に医師・看護師がSNSで医療脱毛について発信する機会が増え、医療脱毛への敷居が下がり、いきなり全身脱毛を希望される方も急増していますので、美容皮膚科の強化の足掛かりとして医療脱毛の強化は良い選択肢としておススメです。これは患者様にとってメリットが多く、集患に繋がるためです。

■「シミ治療」は秋・冬に安定集患できるので機器購入がおススメです。

美容皮膚科のメニュー別売上構成比のうち、医療脱毛とシミ治療で7～8割を占める医院が多いです。

その理由は治療結果が目に見えて分かりやすく、患者におススメしやすく、患者も納得してくれやすいメニューだからです。

シミ治療の場合は、IPL光治療やトーニングやQスイッチといった様々な光治療器やレーザー機器を揃えないと治療パフォーマンスが下がり、安心して患者に治療提案ができないとおっしゃる開業医が多いです。

そのため、まずはQスイッチを導入した後に、IPL光治療を導入し、最後にトーニングを導入される医院が多いです。

当然、治療に対する考え方や資金余力によって、機器選定や導入の流れが異なりますが、いずれにしても、シミ治療は秋・冬には安定的に集患できる有難い治療メニューですので、美容皮膚科の収益柱として強化していくことをおススメします。

医療脱毛とシミ治療で、1個の施術部屋あたり300万円～500万円の月間医業収入がある美容皮膚科・皮膚科も多いです。

美容皮膚科市場は成長市場ですので、早く・大きく・タイミング良く投資されることをおススメしております。

■たるみ治療の需要拡大中！特にヒアルロン酸・ボトックス・糸リフトの院長施術が伸びています。

これまで、保険診療や医療脱毛、シミ取りを入口商品として、一度ご来院された方々にしわ・たるみ治療を受けていただく事が多かったですが、近年直接「ヒアルロン酸注射したい」「糸リフトしたい」という方々が増えてきています。

WEB検索数推移を見ても「糸リフト」や「ハイフ」といったしわ・たるみの治療名でのボリュームが増えてきています。

保険診療の合間でドクター施術の予約を埋めていけるよう脱毛・シミ取り治療に加えて、しわ・たるみ治療も導入していく事をオススメします。

①診療圏調査

船井総研では、美容皮膚科は女性人口10万人を診療圏と設定しております。まずは男女合わせて10万人・女性人口10万人がどのくらいの範囲なのか、そして、その10万人の女性を集患する場合、車で何分程の人々を拾う必要があるのかを把握します。地域の状況を確認し、調査項目の内容を精査します。

商圏を把握した後、船井流シェア理論を基に目標集患数・売上を算出します。経営していく上で目標設定は大事です。船井流シェア理論では、シェア率26％以上とれていると【地域一番店】とみなされますので、長期的な目標としてはこの【地域一番店】を目指すことをおすすめしております。

※船井総研では売上は以下の公式で算出されます。 「売上＝マーケットサイズ×商圏人口×シェア率」 ※マーケットサイズは人口一人当たりの年間消費支出金額のこと

②競合調査

自院の強みを打ち出して、他院と差別化するためにも、競合クリニックの強みや弱みをしっかりと調査し理解する必要があります。競合調査で行うべきことは主に、1.競合の施術内容 2.競合の検索順位 (SEO順位) です。価格やサービス内容を比較し、戦略的に検討します。

【競合の施術】
競合クリニックの機器・メニュー・価格を把握した上で、自院の価格を設定する必要があります。例えば、医療脱毛であれば、以下の様な内容を調査します。
✓脱毛機器の種類・台数
✓コースメニューの種類・ロット回数
✓剃毛・キャンセル料金

【競合の検索順位 (SEO順位）】
SEOとは自然検索順位のことで、「地域名＋施術名」などで検索したときに、競合クリニックが上から何番目に表示されているかを確認します。
患者様に限らずどの業界でも基本的に上から見られますので、自院のホームページ制作時、検索順位１位を取れるよう制作・修正していきます。
上記のような競合調査を行い、競合クリニックとの差別化を図っていきます。より詳しい対策や情報についてお聞きしたい場合は、無料経営相談をご活用ください。

③医療機器購入

医療機器選びをする際のポイントは、①施術時間②施術効果③承認機の有無です。導入の流れと費用を確認し、複数の機器を比較検討した一覧を作成するのが有効的です。

【施術時間】
美容皮膚科の様な枠ビジネスでは、いかに1時間当たり売上を最大化できるかが重要になってきます。特に、今後の価格競争を想定しますと、低い料金でも高い生産性を上げられる仕組みが必須になります。そのため、医療機器を購入する際には、短時間で施術可能かという点に焦点を当てていきます。

【施術効果】
当然ですが、効果の薄いものを患者様におすすめすることはできません。対して、目に見えて効果が実感できる機械であれば、リピートにもつながりやすく、他の商品も付加しておすすめしやすくなります。

【承認機の有無】
厚生労働省の承認が下りている機器でなければ、HPに打ち出すことはできません。また、施術にはリスクがつきものですが、極力リスクを抑えるために、承認機を導入し、安心感を訴求していきます。

④WEBマーケティング

集患していくためには、認知から来院に至るまでの導線を整えることが大切です。
具体的な集患内容は、1.ホームページ作成・修正 2.WEB広告の導入・運用です。

【ホームページ制作】
ホームページ作成のポイントをここでは2つに絞ってお伝えします。

１．検索順位の高いページ作りをする
先程も触れましたが、検索順位が高いページが比較的見られやすくなります。検索順位を高めるために検索キーワードをページ内に盛り込んだり、タグの設定をしていきます。

２．ホームページの階層構造を患者のニーズに沿って整える
患者様は、ホームページを興味のあるページをいくつか見た後に「予約」をします。例えば、各ページを整えたところで、予約したいのに予約をどこからすればよいかわからなければ離脱されることとなりますので、予約までの導線を整えていきます。契約に繋げるため、この内容が重要です。

【WEB 広告導入・運用】
ホームページを制作した後には、WEB広告をかけていきます。
ホームページ制作・修正を強化していっても検索順位が上がっていくには時間がかかることや検索順位をなかなか上げられないキーワードも存在します。そのため、 WEB広告を導入・運用し、検索順位対策で足りない部分をカバーしていきます。

⑤採用

看護師・医療事務の採用方法としては、以下の3点が挙げられます。勤務経験や必要な資格の有無を確認することが大切です。

【採用方法】
①紹介派遣会社を通して、採用する
②求人媒体を活用して、採用する
③オウンドメディアを活用して、採用する

どれか1つに限るのではなく、採用予算内で幅広く 媒体を活用しながら採用進めて、反響の良いものを残していくことで採用が進めていきます。

①部屋

②機器

③ヒト

④広告

これらに、競合医院より早く、かつ出来るだけ多く投資することができるかどうかが、クリニック経営者としての手腕が問われる部分です。経験と計画、そして十分な準備が大切になります。

美容皮膚科・美容クリニックの開業条件①初期必要人員数

看護師3名

事務2名

美容クリニックの開院条件 (2) 必要な投資額（初期費用・融資）

約6,500万円。この初期費用に対する融資の相談も重要な項目です。

内訳

自費売上

※数値はあくまでもモデルであり成果を約束するものではありません。