【設備工事業経営者向け】働き方改革・2024年問題対策セミナーのご案内！

◆このような方におすすめです！
・2024年に何とか働き方改革を推進して、残業時間を減らしたい
・現場監督･職人の残業時間が一向に減らない…受注を制御するしか方法はないのか？
・デジタルツールを導入しても結局社内で使われず…浸透させるためにどうすべきなのか？
・働き方改革を推進して残業時間を減らしても、売上･利益を向上させたい
・人がすぐに辞めて現場監督や職人の育成が上手くいかない会社を変えていきたい


◆学べるポイントはこちら！
【Point01】残業時間の大幅減少（45時間未満達成）のための考え方と具体的な方法
デジタルツールの導入を先行してしまうと上手くいきません。まずは、業務の棚卸によるムダ･ムリ･ムラの抽出と業務の標準化をおこなうべきです。業務の棚卸の具体的な方法と業務標準化の際のポイントについて、学べます。

【Point02】中小設備工事業の多くが導入しているデジタルツール
特別ゲスト講師の信幸プロテック様および弊社からご紹介する設備工事業の事例を通して、全国の中小設備工事業が多く導入しているデジタルツールとその活用方法を知ることができます。

【Point03】現在の人員（現場監督）だけで工事利益1.3倍を生み出す管理手法
残業時間の削減だけを目的にしてしまうと、売上･利益を落としかねません。工事現場ごとの利益最大化のための原価低減と工事現場管理のリアルタイム管理も推進していくことで、残業時間の削減と売上･利益の拡大にもつなげられ、その具体的な手法を学べます。

【Point04】若手現場監督の早期育成（3ヵ年で一人前）のための体制と仕組みづくりの方法
早期育成のためには、あれもこれも…ではなく、育てる分野を絞り込ませることが大切です。その分野は、会社の事業成長に合ったものである必要があります。3ヵ年で早期育成するための業務の標準化と育成のための体制と仕組みづくりの考え方と手法が学べます。

【Point05】10年後も安定成長する設備工事会社づくりのための考え方と具体的な実行内容
2024年の働き方改革に順応できない企業が増えていくことは業界全体の課題となる人手不足の推進にもつながってしまいます。直近2年～3年の取り組みが10年後の経営を左右するといっても過言ではありません。その中で、どのような会社づくりをおこなっていくべきなのかをご理解いただけます。


＞＞詳細を見る＜＜