新卒採用を取り巻く環境の厳しさ

現在、中小企業が新卒採用を行う上で、非常に厳しい状況に置かれていることは否めません。コロナ禍の影響が落ち着き、採用活動を再開した企業も多いですが、以前のように十分な応募者数を確保することが難しくなっています。特に、中小企業や小規模事業者では、この傾向が顕著であり、採用活動の再開が思うように進んでいない現状があります。また、事業やサービスの本格的な再開を計画していても、深刻な人手不足が原因で、具体的な動きを起こせない企業も少なくありません。

従来の採用手法の限界と課題

従来型の採用手法、例えば、各種求人媒体への掲載、ハローワークの利用、大学キャリアセンターへの求人依頼、OBOGや縁故による紹介などに頼るだけでは、企業が求める質の高い人材を確保することが困難になっています。応募自体は来るものの、その多くが企業の求める人材像やペルソナと合致せず、結果として採用に至らないケースが増えています。これは、企業の求めるスキル、経験、価値観と、応募者のそれらが大きく乖離している場合に起こります。

デジタル化の遅れと情報発信の課題

さらに、採用活動におけるデジタル化の遅れも、中小企業が抱える大きな課題の一つです。採用関連のデジタルツールやシステムを導入し、採用活動のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進したいと考えていても、専門的な知識を持つ人材が不足しているため、具体的な導入が進んでいないのが現状です。また、学生に対する自社の認知度が低いという問題も、中小企業の新卒採用を困難にしています。大企業に比べて情報発信が不十分なため、自社の魅力を学生に効果的に伝えることができていない。これは、中小企業が採用活動において、情報発信戦略を根本的に見直す必要があります。

採用マーケティングと採用DXの必要性

このような状況下で、企業は従来の採用手法に固執せず、より積極的なアプローチが求められています。「採用マーケティング」や「採用DX」という言葉が一般化してきていることからもわかるように、採用ホームページの改善はもちろんのこと、各種SNSの活用、社内紹介制度の導入、人材データベースの利用、スカウト活動など、多岐にわたる対策を講じなければ、求人を出しても応募が集まらない時代に突入しています。つまり、企業側から求職者へ積極的にアプローチしていくという姿勢が不可欠となっています。これは、従来の「待ち」の姿勢から、「攻め」の姿勢への転換を意味し、採用活動をマーケティングの視点で捉え、戦略的に実行する必要があります。

ダイレクトリクルーティングという新たな選択肢

上記のような課題を解決するための有効な手段として、「オファーボックス」のようなダイレクトリクルーティングサービスが注目されています。オファーボックスは、企業が学生に直接オファーを送ることで、従来の採用手法では出会うことのできなかった学生にアプローチできるサービスです。これにより、企業は自社の求める人材像に合致する可能性のある学生を、より積極的に発掘することができます。

オファーボックスのサービスモデルの詳細

オファーボックスのサービスモデルは、まず企業が登録学生の情報を詳細に検索し、興味を持った学生に対してオファーを送信するというものです。学生は、企業からのオファーを承認することで、企業とのコミュニケーションが開始されます。この双方向のコミュニケーションによって、企業は学生のスキル、経験、価値観などをより深く理解することができ、学生も企業の文化、事業内容、将来性などをより深く理解することができます。この透明性の高いコミュニケーションは、企業と学生のミスマッチを防ぐ上で非常に有効です。

オファーボックスの登録者層の詳細分析

オファーボックスには、18万人を超える学生が登録しており、その内訳は、文系が68%、理系が24%、その他が8%となっています。文系区分では、経済・経営系が17,860人、人文学系が6,683人、社会福祉系が5,597人など、多岐にわたる分野の学生が登録しています。理系区分では、情報系が4,292人、生物系が2,602人、電気・電子・制御系が1,635人など、様々な専門分野の学生が登録しています。さらに、その他区分では、体育・芸術・音楽系の学生が3,213人登録しており、多様なバックグラウンドを持つ学生が利用しており、また、登録大学群も非常に多様で、旧帝大・早慶クラス、MARCH・関関同立クラス、その他国公立、日東駒専・産近甲龍クラスなど、幅広い層の学生が利用しています。この登録者層の多様性が、企業にとって、自社の求める人材をより広範に探索できる大きなメリットとなっています。

オファーボックス活用の具体的なメリット

オファーボックスを活用することによる具体的なメリットは以下の通りです。

•就活学生の3人に1人が利用しており、企業の認知度拡大に大きく貢献する。これは、中小企業にとって、これまでリーチすることが難しかった層へのアプローチを可能にし、採用活動の幅を広げることにつながります。

•企業が求める学生像に合わせて、ピンポイントでオファーを送ることができる。これにより、ミスマッチを減らし、より効率的な採用活動を行うことができます。

•オファーの開封率が89%と非常に高く、学生に自社の魅力を効果的に伝えることができる。この高い開封率は、企業が作成するオファーの内容が、学生にとって魅力的であり、興味を引くものである必要があることを示唆しています。

•登録学生の詳細な自己PR、過去のエピソード、将来像などを参照できるため、書類選考だけでは判断できない学生の潜在能力を見抜くことができる。これにより、より深く学生を理解した上で、採用活動を進めることができます。

•従業員数の規模に応じて、導入事例を閲覧できるため、自社に合った活用方法を見つけやすい。これにより、オファーボックスの導入を検討する企業は、自社の状況に合わせて、最適な活用方法を見つけることができます。

•採用コストの最適化や、自社の「新卒採用力」を高めるきっかけとなる。これにより、採用活動の効率化を図り、より効果的な採用活動へと繋げることができ、結果として企業の成長に貢献します。

実際にオファーボックスを活用した中小企業では、その効果が実証されています。例えば、A社（サービス業、従業員数100～499名）では、481名の学生にオファーを送信し、323件の承認を得て、最終的に10名の内定承諾を得ています。B社（サービス業、従業員数100～499名）では、341名の学生にオファーを送信し、230件の承認を得て、最終的に13名の内定承諾を得ています。また、船井総研自身もオファーボックスを活用し、10名の新卒採用に成功しています。これらの事例からも、オファーボックスが中小企業の新卒採用において、非常に有効な手段であることがわかります。

オファーボックスと船井総研の強力な連携

船井総研は、株式会社i-plug様のオファーボックス事業の代理店・取引先として、中小企業の新卒採用を全面的に支援しています。ダイレクトリクルーティングによる採用決定を支援するため、オファーボックスと船井総研の担当者が緊密に連携し、企業をサポートします。

採用成功に向けた万全なサポート体制

オファーボックスを使った採用決定の確率を上げるためには、効果的なオファーの作成、学生への魅力的なアプローチ、選考プロセスの最適化などが重要になります。船井総研では、これらのノウハウを活かし、各企業の状況に合わせた採用戦略の策定を支援しています。また、採用活動における課題や悩みを共有し、最適な解決策を一緒に考え、企業の採用活動を成功に導きます。

中小企業の新卒採用の方法について、お悩みをお持ちでしたら、まずは無料の経営相談をご利用ください。貴社の状況を詳細にお伺いし、最適な採用戦略をご提案させていただきます。船井総研は、貴社の人材採用の成功を全力でサポートします。