幼・小・中・高一貫型の英語教育を可能にする新業態 ~塾・スクールコンサルティング~

参入条件対象業種学習塾、英会話スクール、幼稚園
商圏人口3km圏内の小学生人口1500人以上
必要投資額100万円~500万円
現在の生徒数・園児数・教室数によって異なります。
詳しくはお問い合わせください。
収支現在の業種、園児数、生徒数から収支計画は大きく異なってきます。
詳しくはお問い合わせください。

こんな方にオススメ!

  • 今の大学入試改革に乗り遅れずに対策を打ち出していきたい! という英会話スクール・学習塾様
  • 英会話スクールを立ち上げて、優秀層を早期から囲い込みたい! と思っている学習塾様
  • 卒園児向けの課外教室を充実化させて、今まで以上に教育効果を高めて、自園のブランド力を上げていきたい! とお考えの幼稚園・保育園様

黎明期にある英会話市場

2020年をめどに英語教育が変わり、英語教育改革が始動していきます。大学入試センター試験が廃止され、スピーキング・ライティングが大学入試に必要になり、いわゆる受験英語ではない「英会話」が受験に必要になる時代になります。「グローバル化」、「英語教育改革」の2つの追い風をうけ、子ども向け英会話市場は2010年から6年間、常に+1~5%の増加傾向にあり、今後も増加傾向にあると予想されています。

この流れをうけ、中学生をメインとする大手学習塾の多くは小学生をメインとする英会話を自社運営し、「見込み客の確保」と「英会話」への対応を進めています。

一方で、英会話スクールは受験対応・学校準拠のカリキュラムを備えた「英語塾(英語専門塾)」の業態を開発し、現在の小学生を中学・高校へと伸ばし、生涯客単価の最大化に努め、先進的な教室ではFC展開を広げています。更に、一部の先進的な幼稚園では卒園生向けの英会話スクールを開講し、幼稚園で確保した見込み客を小6まで引き延ばすといった一貫した英語教育を行っているところもあります。

学習塾は「見込み客の確保」、英会話スクールや幼稚園は「生涯客単価の増加」のため、それぞれ独自の方法で英会話市場のシェアの奪い合いを行っており、英会話市場はまさに黎明期にあるといえます。

今はまだどの企業も実績を積み上げている段階なので、変化を感じられる方は少ないかもしれません。しかし、あと数年すれば実績を武器に一気にシェアの奪い合いが始まっていきます。今の段階から対策を打ち、実績を積み上げ、2020年に備えた企業が、地域の英語市場を勝ち取り、幼・小・中・高の安定した経営が可能になります。

幼・小・中・高一貫型にすることで、幼少期からの高学力層の囲い込み、 安定的に生涯客単価の増加が可能

船井総研が提案する幼・小・中・高一貫型スクールによって各企業様の特徴にあったご提案を致します。

例えば、学習塾様の場合は英会話スクールを小学部に付加することで教育意識の高い、高学力層を小学生から囲い込むことができ、集客が安定化します。 英会話スクール様の場合、2万円近い高単価な中学部まで継続することで利益体質な企業になることが可能です。

幼稚園様の場合は小学6年生まで自園の生徒を囲い込むことができ、より高い教育が可能になり、最終的に自園のブランド力アップ、他園と差別化ができ、少子化にも負けない園にすることができます。

また、英会話スクール様や幼稚園様の場合既存の生徒に合ったコースを付加し、更に伸ばす形になるのですぐに大きな利益を上げることが難しい分、初期投資がほぼかからないことが非常に大きなメリットになります。ただ、一方で、自社の得意とする学年(学習塾なら中学生 等)と同じ手法で募集をおこなってしまい、保護者ニーズをくみ取れず、全く募集が来ず、結果として悪いクチコミを流してしまい、現在のスクール運営にも悪影響を及ぼしてしまうというケースがよくあります。

当然ですが、各学年ごとに重要になる訴求内容や保護者のニーズが異なっており、中途半端な拡大は専門性を損ない、悪いクチコミを誘導し、自社のブランドを大きく損なってしまいます。また、募集ができたとしても、接続が上手くいかず、学年が独立してしまい、シナジーを生み出せないケースもよくあります。

船井総研の提供するビジネスモデルの利点は既に成功しているモデルを応用するので非常に成功確率が高いことがあげられます。

収支モデル

現在の業種、園児数、生徒数から収支計画は大きく異なってきます。詳しくはお問い合わせください。

【前提条件】
【1】 既にある程度の生徒数がいる学習塾・英会話スクール・幼稚園
【2】 5~10坪の空き教室
【3】 専任講師の雇用

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