住宅業界向け不景気対策セミナー|船井総合研究所

住宅業界向け不景気対策セミナー

超大恐慌時代の住宅・不動産業界経営戦略大公開セミナー
住宅業界向け不景気対策セミナー

このような方にオススメ

本セミナーで学べるポイント

講座内容

講師紹介

株式会社 アーキテックプランニング

代表取締役

相馬 哲也 氏

2003年創業の株式会社アーキテックプランニング(札幌市)は、2016年に前年比2倍以上になる41戸(札幌市における戸建注文住宅の建築確認戸数)を手がけ、大きく飛躍した。現在、北海道で年間100戸以上の戸建注文住宅を受注する。2019年8月には福岡支店を開設。本年は社員数60名で売上86億円と急成長を遂げる業界注目の企業である。

株式会社 船井総合研究所

本倉 裕大

船井総合研究所に新卒で入社以来、 住宅不動産業界のコンサルティングに従事。年商3億円から300億円まであらゆる規模感のクライアントを担当し、各企業フェーズにおける適切な提案と実行支援に定評がある。特に、分譲ビジネスモデル付加による即時業績アップとWEBマーケティングを得意とし、地域No.1クラスの住宅会社の業績アップを多数サポートしている。今、約150名在籍する船井総研住宅不動産コンサルタントの中で最も勢いのあるコンサルタントの一人である。

株式会社 船井総合研究所

青木 直哉

船井総合研究所に新卒で入社後、住宅不動産会社向けのコンサルティングに従事し、年商3億から600億円の業績UPに尽力してきた。徹底的な競合・市場・自社分析を元にデータドリブン経営を推奨し、既存ブランドの活性化だけではなく、新ブランド開発や新市場開拓を推進し、集客戦略・営業戦略の構築と実行支援を展開している。

株式会社 船井総合研究所

宮地 建守

船井総研に新卒で入社。社内の人事制度や評価・給与制度の構築・運用による社内の組織開発や若手社員、幹部社員の教育・育成を行うことを得意としております。特に、不動産、住宅、リフォーム・塗装といった営業会社や介護業界など幅広くお手伝いしております。成果・実績として、人事・評価・給与制度や育成研修を通じて、社員の昇進速度の向上(1年後に昇級事例、500名の企業で社内表彰事例、2年後に店長輩出事例、新卒社員の生産性200%アップ事例など)

株式会社 船井総合研究所

手塚 颯

船井総研入社後、人事に関するコンサルティングに従事。介護・福祉といった採用が難しい業種でも成果が出るWEBを活用した最新採用手法を得意としている。現在の人材採用マーケットの新潮流を追及し、次世代の採用のノウハウを築き上げている。

株式会社 船井総合研究所

大庭 菜々美

慶應義塾大学卒業。大学在学中はテーマパーク事業を展開する大手企業でアルバイトとしてマーケティングを学ぶ。新卒で船井総研に入社後、採用のコンサルティングとwebマーケティングに従事し、幅広い業界でWEB活用による人材採用を支援している。中でもSNS運用、SEO・MEO対策などのWebマーケティングや、ソーシャルリクルーティングディレクション支援を得意とする。

株式会社 船井総合研究所

栗原 北斗

株式会社 船井総合研究所

根岸 祐希

群馬県前橋市出身。明治大学で経営学やマーケティングを学び、多くのコンサルティング会社の内定から「1番経営者の近くで即時業績アップできるコンサルタントになりたい」という想いで船井総合研究所に入社。入社してから人材紹介会社コンサルティング、土地活用コンサルティングを経て、現在の住宅会社のコンサルティングに従事。商品・集客・営業のビジネスモデルをもとに即時業績アップ支援に取り組み、中でも特に生産性を上げる、工務0人のソリューションを得意としている。

株式会社 船井総合研究所

近藤 力

新卒で船井総研に入社後、住宅・不動産業界のコンサルティングに従事。全国でもトップクラスのクライアント案件に携わり、2020年からはDXコンサルタントとして第一線で活躍。また、船井総研で” 唯一 ”の設計・工務分野のコンサルタントとしてクライアントの業績アップだけでなく、業務標準化や組織変革と言った仕組みづくりも得意とする。住宅・不動産業界における仕入や集客、商品、設計、工務、営業といった入口~出口までの一気通貫したDX経営を実現させるために徹底的に現場に入り込む支援スタイルには定評がある。

株式会社 船井総合研究所

住田 博正

慶應義塾大学 法学部 法律学科卒業中央省庁出身。中小企業の資金調達支援の政策立案などに携わる。その後、通信会社にて経営企画として中小企業のデジタル化支援の経験を経て、成長戦略株式会社のコンサルタントとして補助金申請のサポートを行う。

株式会社 船井総合研究所

多和田 良喜

国立大学卒業後、船井総研に新卒入社。
大学時代に地方金融の事業性評価融資と収益性との要因分析を研究論文として実施。金融行政のアカデミックな視点に加え、営業指導、広告運用、市場リサーチ等マーケティング支援実績もあるため、現場視点を盛り込んだ財務提案が可能。
不動産×事業性評価の企業サポートには定評がある。

参加料金

日時・会場

会場

日にち

時間

場所

申し込み

東京会場

2024/07/02 (火)

10:00~17:00

東京会場

2024/07/04 (木)

10:00~17:00



「社長online」プレミアムプランの登録で、
有料セミナーが何回でも2割引!


セミナーのよくあるご質問はこちら
関連する無料ビジネスレポート
関連するお客様の声