TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティング

TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングはこのような方におすすめです

• 以下のようなご相談を多く頂戴しております。船井総研では様々なご要望に対し柔軟に対応させていただいております。

• TCFDに基づいて情報開示を行いたいが、何から始めれば良いか分からない
• TCFDに対応することで、取引先や投資家等のステークホルダーにPRしたい
• ガバナンスについてどのように構築していけば良いか、支援してほしい
• 戦略（リスクと機会）の分析について相談したい
• シナリオ分析の適切な方法が分からない
• リスク管理体制の構築について相談したい
• カーボンニュートラルロードマップやサステナブルビジョンを策定したい

TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングのご支援概要

• 世界的な脱炭素の加速化を受け、企業の脱炭素推進は必須になってきています。プライム市場の上場企業はTCFDに基づく情報開示が義務化され、CO2排出量（Scope1～3）の算定および開示が求められ、また、ESG経営、SDGs経営といった企業価値のあり方に変化が起きている状況です。
• このような中、多くの企業様においては、まだまだTCFDにどのように取り組んでいけば良いのか分からない方も多くいらっしゃるかと存じます。
• 船井総研では上場企業を中心にTCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングを提供しており、「ガバナンス」の構築、「気候変動リスクと機会の特定･評価」から「シナリオ分析」、「開示案の作成」に至るまですべての工程においてご支援させていただいております。

TCFDに基づく情報開示として必要な項目

船井総研のTCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングの特長

• 船井総研のTCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングでは以下のような点を大事にしております。

業種特性を踏まえて
TCFD対応をサポート

100を超える業種専門のコンサルタント部署があり、その連携によって業種特性を踏まえた、現場視点でのTCFD対応コンサルティングを提供します。

オーダーメイドな
コンサルティングを提供

あらかじめ整理されたパッケージ型のコンサルティングではなく、貴社のご要望やご状況(目標設定･プロジェクト体制)に合わせながらオーダーメイドにてコンサルティングを提供します。

情報発信の内容作成まで
一気通貫のサポート

単なる情報開示に留まらない、中長期的な視点に立った実現可能性が高い内容の作成サポート、さらには、ステークホルダーに向けた情報発信のため内容作成までサポートをおこないます。

具体的な削減施策の
提示が可能

現場でのCO2排出量削減支援実績（延べ800社超）、3,500社を超える環境企業ネットワークからCO2排出量削減に対する具体的な削減施策の提示します。

100社を上回る
実績あり

外部パートナー含めてTCFD対応コンサルティング実績は100社以上となり、精度の高い支援を提供いたします。

TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングの流れ

• 標準的には以下の流れで策定します。情報開示案の作成に至るまですべての工程をサポートさせていただいております。

お渡しする成果物のイメージ

• TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングでは、「リスクと機会の抽出内容」「シナリオ分析ツール･関連パラメーターのレポート等の提出」「事業インパクト評価の算定ロジック」「リスク管理およびガバナンスの図示」等を作成・提出させていただきます。

資料ダウンロード

• 本ページの内容は以下からダウンロードできます。

【資料目次】
①TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングのご支援概要
②TCFDに基づく情報開示として必要な項目
③よくある相談内容
④TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティングの流れ
⑤アウトプットイメージ
⑥船井総研の特長
⑦ご相談の流れ