GHG排出量算定支援･コンサルティング（Scope1,2,3）

プライム市場への上場企業に対する、TCFDに基づく情報開示の実質義務化（2021年6月改訂のコーポレートガバナンスコード）により、GHG排出量算定も必要になりました。GHG排出量（Green House Has）、すなわち温室効果ガス排出量（CO2排出量）は、Scope1,2,3のサプライチェーン排出量にて構成されております。弊社では、GHG排出量算定を支援いたします。はじめて算定する企業向けにもわかりやすく解説し、翌年度以降の自走に向けたサポートをおこないます。

電力コスト削減・再エネ導入コンサルティング

電力の調達や選択において、再生可能エネルギーに対するニーズが高まっています。購入した電力に非化石証書を組み合わせることで、その電力は「実質再エネ」とみなされ、企業のCO2排出量削減に貢献します。

TCFD・SSBJ対応コンサルティング

TCFD・SSBJ対応は自社の気候変動問題に対する対応をガイドラインに沿って開示することが目的となり、自社の取り組み具合がそのまま反映されます。したがって、開示を目的とするのではなく、自社事業にどのように組み込むかが重要なテーマとなります。船井総研では手元の課題を目的とすることなく、本質論として何を目指すのかという部分からご支援をさせて頂きます。

【全業種向け】TCFD・SSBJ対応で企業価値を高める実践ガイド

【全業種向け】電力コスト削減と再生可能エネルギー導入による企業価値向上

【廃棄物処理業向け】サーキュラーエコノミーで実現するサステナブル経営戦略

【総合建設業向け】脱炭素戦略とGX市場動向レポート

サステナビリティ経営研究会説明会

サステナビリティ経営研究会のご案内

サステナビリティ経営研究会

脱炭素経営に特化した経営者のための勉強会です。参加者が自らの体験や事例を語り、共有し、お互いを高めあう【師と友づくり】の場として、リアルもしくはオンラインで全国から多くの経営者にご参加いただいています。

脱炭素経営研究会《無料お試し参加受付中》

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【脱炭素経営・GX.com通信】

日本全国の工場が取り組む、大きな投資をせずに実現した省エネ事例や役立つ情報をお届けしています。設備から配管、建屋まで、既存設備を生かしながら実践できる省エネ施策が多数あります。明日から取り組める省エネ対策を、ぜひ皆様の会社でもご活用ください。