2020年は動画マーケティング元年と言える１年となりました。コロナショックによる巣ごもりライフスタイルが大きな影響を与えたことは言うまでもありませんが、より加速したのはこれまでもインフラとして存在していたYouTube上に、YouTuberという供給側の膨大な出品量があり、ユーザー側がそれに連れて増えた、まさにプロダクトライフサイクル上の成長軌道上に乗った状態と言えるでしょう。

2021年はこのトレンドが中小企業に影響を与え始める１年になるかもしれません。地方の中小企業の立場では、Google・Yahoo・indeedのような検索エンジンはじめ、FacebookやInstagramのようなSNSといったプラットフォームは当初「商圏設定」が出来ないことから、費用対効果が見合うようになるまで時間の経過を必要としました。

しかし、結果としては強いプラットフォームは多くの地方商圏ユーザーにまで浸透し、広告表示モデル・広告収益モデルが確立することで中小企業のマーケティングツールとして有効になります。

そして、そのタイミングで抜け出すのは、決まって「無料枠」時代に先んじてコンテンツ提供を始めていた企業であり、後発で巻き返すのは広告金額で圧倒できる一部の一番店企業です。つまり、YouTubeがライフサイクルにおける成熟期に入ったタイミングで、費用対効果良くマーケティングに使えるようになるには、中小企業においては今年からチャンネルを立ち上げ、コンテンツ制作・投入を始めるのが最適だと言えるでしょう。

動画を使ったマーケティングは、YouTuberのように収益化まで実現するようなものから、チャンネル登録からリスト獲得に繋げるものまで、様々なアプローチが見られますが、現段階で中小企業が参入する上では静止画の5000倍とも言われる情報量を活かし、お客様との「エンゲージメント強化」に使用するのが適切でしょう。

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