スクール・学習塾向け社員研修（人材育成プログラム）

研修カリキュラムには数字目標達成・組織づくりといったマネジメント研修から、教育業界で働くうえで心の強い企業人を育てる育成プログラムまで、現場で業績アップが可能な研修パッケージを取り揃えております。

スタッフの「人財化」を真剣にお考えの企業様に、ぜひお役立ていただければ幸いです。

1日～年間数回の年間スケジュールカリキュラム。

貴社における人材教育の目的・テーマによって柔軟に構成、対応いたします。

対象者：内定者・新入社員から経営幹部・管理職まで階層別にコースがございます。

実施事例：
※守秘義務がありますので企業名は伏せさせていただきます

・A学習塾（生徒数2万名規模）＝内定者向け研修、　校長向け研修、校長候補向け研修
・B学習塾（生徒数1万名規模）＝校長向け研修、校長候補向け研修、
・C学習塾（生徒数4万名規模）＝校長向け研修
・D学習塾（生徒数1000名規模）＝一般社員向け研修
・E学習塾（生徒数2000名規模）＝幹部向け研修
・F学習塾（生徒数500名規模）＝校長向け研修
・G学習塾（生徒数1000名規模）＝校長向け研修
・H学習塾（生徒数800名規模）＝校長向け研修、一般社員向け研修
・A個別指導塾（生徒数5000名規模）＝経営幹部向け研修、校長向け研修
・B個別指導塾（生徒数2000名規模）＝校長向け研修

・Aパソコンスクール（会員数3000名規模）＝校長向け研修、一般社員向け研修
・Bパソコンスクール（会員数2000名規模）＝幹部向け研修、校長向け研修
・Cパソコンスクール（会員数1000名規模）＝幹部向け研修、一般社員向け研修
・某英会話スクール（会員数1000名規模）＝幹部向け研修
・某カルチャーセンター（会員数1万名規模）＝幹部向け研修
・某資格学校（会員数3000名規模）＝校長向け研修
・某子供向け習い事教室（会員数3000名規模）＝内定者向け研修、校長向け研修
・某フィットネスクラブ（会員数10000名規模）＝支配人向け研修
・某フィットネスクラブ（会員数3000名規模）＝一般社員向け研修

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教師力・組織力診断

現在のスクール業・学習塾業は、まさに「人財力」が企業の業績を大きく左右します。優秀な人財が高いモチベーションで業務に打ち込んでいる組織状況をつくりあげることが業績アップへの近道です。

教師力・組織力診断コンサルティングでは、貴社の社内にてアンケート調査を行い、貴社の人材のスキルやモチベーション状況、組織の状況を診断し、今後の業績アップのためのマネジメント面での課題を明らかにするものです。

①スタッフアンケート

対象の講師・スタッフの方に約100項目からなるアンケートに回答していただきます。

②分析レポート作成

約1週間で、アンケートの集計結果と、結果から読み取れる組織上の強みと課題をレポートにまとめます。

③報告

調査レポートをお渡しします。ご希望の場合は貴社にお伺いして現状の組織の状態と今後の対策を学習塾専門コンサルタントがアドバイスいたします。（追加料金あり）

費用目安：100,000円（税抜）（5名様まで）

以後1名追加ごとに ＋1名につき5,000円（税抜）

※御社にお伺いする場合の交通費は別途ご請求させていただきます。

商圏分析＆顧客データ分析＆販促提案コンサルティング

対象業種：
・パソコンスクール　
・子供向け教室
・英会話教室
・キッズカルチャースクール
・学習塾
・ダンススクール
・個別指導塾
・スポーツスクール

1. 
   
   • 1 チラシの反響率200％UPを目指す
   • 2 無駄な販促費・労力をカット
   • 3 その教室でまだ生徒が集まるのかわかる
   • 4 新しい顧客層を開拓できる
   • 5 スクール専門のコンサルタントが担当

1　調査設計

何を目的にどのような調査・分析をするのかを打合せ。

教室ごとにカスタマイズ可能です。

2　調査＆分析

専門コンサルタントが調査・分析を実施。

自校の特徴を明確にします。

3　レポート作成

調査・分析結果を実際にどのように活用するのかをレポートに落とし込みます。

4　写真等が入った調査結果レポートを用いてわかりやすく報告。

社員研修の場にも使えます。

■A　商圏分析　1万円（税別）

■B　商圏分析＋顧客データ分析　5万円（税別）

■C　商圏分析＋顧客データ分析＋販促提案　10万円（税別）

明確になること

商圏分析：

交通手段別商圏人口

年収別世帯数

年齢別人口

商圏内の競合状況

顧客データ分析：

自校に於ける商圏範囲

年齢別、エリア別、学校別のシェア率

近隣商圏と遠方商圏の獲得率の違い

重点エリアの獲得有無の違い

狙うべきターゲット年齢

販促提案：

ターゲット別、エリア別の販促手法

自校に最適な販促手法

スクール・学習塾経営
新規立ち上げ＆業界参入サポートコンサルティング

1. ①主婦の方が英会話スクール立ち上げ。3か月で約40名集客＆単月黒字化を実現！
   • エリア：都内
   • 業種：英会話スクール・プリスクール
   • ご依頼主：主婦
   • 初期投資：1000万円
   • 単月黒字化：開校3か月
   • 初期投資回収：18カ月（予定）
2. ②ネット業者がスクール業界参入わずか6カ月で生徒約100名の集客に成功！
   • エリア：都内
   • 業種：通信教育
   • ご依頼主：経営者
   • 初期投資：1000万円
   • 単月黒字化：開校6か月
   • 初期投資回収：24カ月（予定）
3. ③自動車業界がスクール業界に参入。初年度2校舎開校で生徒数150名集客！
   • エリア：関東エリア
   • 業種：自動車販売業
   • ご依頼主：経営者
   • 初期投資：1500万円
   • 単月黒字化：開校10か月
   • 初期投資回収：24カ月
   • 地域教育に貢献したいという考えのもとスクール企業への参入をご希望。
   • 初年度から2拠点を開校し、150名の生徒募集に成功。その後も順調に拡大し、現在は8拠点1000名規模のスクール企業へと成長。
   • 今後は複合化、拠点展開などさらなる発展が期待できる。
4. ④学童保育がスクール事業付加で2年で年商規模3000万円へ
   • エリア：関西エリア
   • 業種：学童保育
   • ご依頼主：個人
   • 初期投資：300万円
   • 単月黒字化：開校12か月
   • 初期投資回収：18カ月
   • 学童保育をされていた企業が売上向上・利益拡大に向けて、スクールサービス付加を検討。
   • 英会話スクールに加え、ロボット・プログラミング教室といった新規モデルを開発。
   • 開業2年で売上3000万、3年目で4000万規模の成長を実現。
   • 今後、複数展開、FC化を想定している。

1 ロイヤリティ不要！売り切り型パッケージ

他のFCのように月々のロイヤリティは発生いたしません。

多くのスクール様からのお声として、ロイヤリティが経営を圧迫しているケースがあります。

また、複数展開の際にも追加で費用は不要です。

1拠点目開校時にノウハウをお伝えしておりますので、複数拠点展開も安心です。

2 複合型スクールが可能！高利益モデルへ

船井総研では複合型のスクールを推奨しています。

人件費・家賃などの固定費や長期安定経営を考えると複合型がおすすめです。

しかし、多くのFCでは単一業種のみの取り扱いとなり、その他の業種付加は禁止といったケースがあります。

高利益化・長期安定経営をお考えの方は複合型がおすすめです。

3 エリア規制なし！複数展開に最適

一般的なFC企業では、エリア規制が存在し、出店したいエリアに出せないケースがあります。

複数展開をお考えの方にも優しいサポート内容となっています。

お問い合わせください

新英語モデル実現コンサルティング

大学入試改革・英語教育改革の方向性が発表されました。３０年ぶりの大学入試の改革となり、また少子・高齢化が進行する日本の未来を活気あるものにするための教育制度の変更までもが視野に入っています。そのため、

今回の改革の影響は、これまでの教育業界・教育ビジネスを大きくゆるがすものになることは間違いありません。

また、上記に伴い、小学校～高校での教育も変わります。まとめると大きくは以下のようになります。

①小学3･4年生で｢外国語活動｣が導入

②小学5･6年生で教科として｢英語｣が開始し 成績がつく

③中学･高校の英語授業は｢英語で行うことを基本とする」

④大学入学共通テストで｢4技能評価､資格･検定試験｣の活用

いち早く時流適応していくことが重要です。

大学入試改革・英語教育改革に適応してビジネスモデルを変化させ、売上・利益ともに大きく飛躍されている法人様が続出しております。

大きな特徴をまとめると以下です。

①平均月謝2～3万円　※一般的なスクールは1万円弱

②平均在籍期間が4-5年(一般的なスクールは2～3年)

③小学生中～高学年での退会が少ない

④小学生高学年～中学生の新規入会も多い

中には、拠点年商7000万円、利益率30％の法人様も存在します！

英語教育改革に対応したビジネスモデルを展開し、売上・利益を向上します。

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習い事付き学童保育事業付加コンサルティング

(参入条件)

対象業種　新規参入OK、こども園、保育園、幼稚園、学習塾

必要投資額300～800万円

(収支)

初年度　売上　1,500万円　営業利益　0～100万円

次年度以降売上　3,000万円　営業利益　800万円

上記は民間企業での一例です。立地条件、生徒数等から収支計画は大きく異なってきます。

“小1の壁”の問題解消や、子ども達の“居場所づくり”や“心身のケア”を行う

昨今、皆様もご存じのように女性の社会進出、就労形態の多様化、核家族化が進むとともに、加えて、 地域のつながりが希薄し、子どもが幼稚園や保育園を卒園し、小学校に上がる際に、保護者が就労体系を変えざるをえない状況に直面する「小1の壁」問題があります。

また、仮に子どもたちが小学校に併設されているいわゆる公立の学童保育（放課後児童クラブ）などに入れたとしても、地域や小学校によっては人数が多いため、あまり面倒を見てもらえないなどの問題もございます。

そして公立の学童保育は「宿題のサポート」程度しか行っていない施設が大半で、子どもたちが習い事をしたくてもできないのが現状です。

それに加え、小学校に入学後、数か月経過しても小学校生活になじめない子どもが増加するなどの問題も耳にされたことがあるかと思います。

この「習い事付き学童保育事業」では子どもたちに様々な教育機会を提供し、また子どもたちを公立や公設学童よりも少ない人数で丁寧に預かりやフォローを行うことで、子ども達を「小１の壁」始め、前述した様々な問題から守れて、救える手段・方法で社会的に意義や意味のある事業です。

学童保育内に子どもたちに必要な“21世紀型スキルを身につける”ための最新の教育コンテンツを導入！！

船井総合研究所が提案する「習い事付き学童保育」の特徴はその「運営形態」と「品質」にあります。

公立の学童保育では前述した通り、あまり面倒を見てくれない、ましてや習い事など多くの学童保育ではできないという現実があります。

そんな公立の学童保育に対し、民間企業や認定こども園などではきちんと子どもをサポートし、習い事もできる環境を整えることができます。

ただ習い事と言ってもただ学童保育に習い事をつければいい、というものではなく、子どもたちがこれからの社会の中で活躍する糧にしてもらえる教育、つまり「21世紀型のスキルを身につける」というコンセプトのもと習い事のジャンルや内容を決めていくこと重要です。

また、同時に「エビデンス（実績・科学的根拠）」などがなければ、保護者の信頼を勝ち取ることができません。※特に都市部

これらのコンセプトやエビデンスに基づいて、講座ジャンル・カリキュラムを構成していくことで、保護者に求められる教育効果の高い習い事付き学童が出来上がるのです。

特に2020年、教育改革に伴い今の小学生向けの教育における時流かつ人気のある２つのコンセプトはロボット・プログラミングに代表される理系教育を中心とした「STEM教育」と英会話を中心とした「グローバル人材教育」です。これらのコンセプトに基づいて、講座ジャンル・カリキュラムを構成していきます。

より具体的には「宿題サポート」「体操」「国語・算数」「ロボット・プログラミング教育」「英語・英会話教育」「アクティブラーニング（キャリア教育）」などが挙げられます。

特にその中でも21世紀型スキルの要になる「ロボット・プログラミング教育」「英語・英会話教育」「アクティブラーニング（キャリア教育など）」についてご説明いたします。

①「ロボット・プログラミング教育」・・・・2020年の教育改革で取り入れられる大きな要素の1つとして挙げられます。子どもたちが楽しく学べかつ能力がつくようにロボットを使用したプログラミング教育を行います。

②「英語・英会話」・・・・今後、子どもたちが国際化する社会の中で生きていくために必要な「国際共通語」としての英語を指導します。自分の思いをはっきり伝え、相手の言葉をしっかり受けとめることのできる、きちんとしたわかりやすい英語の指導です。

特に、

・英語教育の改革に対応できるように「読む・書く・話す・聞く」の４技能をバランス良く習得

・英語の苦手意識を払拭する小学校時からの授業対策

・英検対策や受験対策

を意識した教育を行います。

③｢アクティブラーニング（キャリア教育など）」・・・・従来の受動的な教育から「どのように学ぶか」といった一人ひとりの学び方に注目して、「主体的、対話的で深い学び」について指導し、生涯にわたって学ぶ力を身につけるための教育です。例えば一例としてキャリア教育が挙げられますが、これは子ども達に“社会で必要な力”を身に付け“夢”や“目標”をもって充実した生活を送れるようになって頂くための教育コンテンツです。子ども達が夢・目標を持てるための「キャリアビジョン」と、夢・目標を叶えるための「ビジネススキル」両面を育てます。

認定こども園・幼稚園・保育園に習い事付き学童保育を付加するのも効果的！！

実際に、認定こども園や幼稚園、保育園の先生方の中では既に感じられている方も多くいらっしゃると思いますが、卒園後も通い慣れた認定こども園に学童保育として通わせたいと希望する保護者は想像以上に多く存在します。

例えば、関東の地方都市にある幼稚園様でのアンケートで保護者の57％が「卒園後も通わせたい」と答えました。

このような保護者のニーズを捉えて保護者満足度の高い園にしていくのも重要です。

そして何よりも利用する子どもたちと認定こども園時代から接しているからこそ可能になる、小学校入学後の子ども達の「居場所づくり」や「心身のケア」ができるという点は、 認定こども園などが運営する学童保育ならではの強みです。

また通常民間企業が運営する学童保育では生徒（会員）を募集するために当然のことながらチラシを撒いたりポスティングを行ったりするため、販促コスト、そして家賃が必然的に掛かってしまいます。

しかし、認定こども園などでの学童運営の場合は対象が自園の卒園児のため販促を含めた運営コストがほとんど掛かりません。そのため一般的に民間企業では掛かるはずのコスト分、月謝を安く抑える、教務や教材に掛けられるため、「民間の学童保育」より「安価で質の高い習い事の提供」が実現できるのです。

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