船井会計事務所経営研究会《無料お試し参加受付中》

船井会計事務所経営研究会は、全国から業界を牽引する会計事務所が集まり、会計事務所のグレートカンパニー化、経営のイノベーション、新たなチャレンジを継続する経営者集団が集まる会です。会員の業績アップを通じて、税理士業界および日本経済の発展のために貢献できる研究会となることを目標としています。

船井会計事務所経営研究会《無料お試し参加受付中》

新型コロナウイルス感染症対策に伴う研究会のWeb開催について


2020年8月、9月の研究会は、Webによる開催を予定しております。

Web開催はZoomを使用いたします。
ご参加の際の注意事項やFAQはこちらから


10月以降は、ご来場による開催とWebによる開催の併用を予定しております。

※今後の状況によって、変更させていただく場合がございます。
対象の研究会にお申し込みをいただいたお客様に対しては、

担当者から順次、電話・メール等により、閲覧方法等につきご案内をさせていただきます。

上記をご了承のうえ、右の「研究会に申し込む」ボタンよりお申し込みください。

このような企業にお勧め

会計事務所向け

研究会に参加されているのはこんな企業様

年商3億円を突破し、地域一番事務所を目指す会計事務所

本研究会でお伝えしたいポイント

1.業界トップクラスモデル事務所、異業種モデル企業のノウハウ解説・情報共有
2.会計事務所専門のコンサルタントより、業界のトレンドや最新事例を解説
3.地域トップクラスの会員同士で成功事例を共有

本研究会の理念

本研究会では、会員企業がグレートカンパニーを目指すとともに、業界および日本経済の発展のために、経営のイノベーションと新たなチャレンジを後押しができる環境を提供します

1日の講座スケジュール

第一講座 11:00~12:30 モデル事務所によるゲスト講座
第二講座 13:30~14:20 船井総研コンサルタントによる最新事例紹介
第三講座 14:30~16:00 会員間の情報交換会&ワークショップ
第四講座 16:10~16:30 本日のまとめ・次回例会までのアクションプラン作成
※上記は一例です。定例会により、講座構成・スケジュールが変更となる可能性があります

年間開催数

年間6回
※8月は経営戦略セミナー、12月は会計事務所合同例会です

参加料金

入会金(税抜)

100,000円(税抜)

年会費(税抜)

280,000円(税抜)

年間スケジュール

2020.1~121月24日   船井総研 東京本社
4月24日   WEB開催
6月25日   WEB開催

8月24日      WEB開催
10月21日 船井総研 東京本社

12月2日 会計事務所合同例会 船井総研 東京本社

講師紹介

鈴木 利明

この研究会だけの特典

1.定例会議事録&テキストの共有
 ※過去開催分の定例会議事録&テキストもご覧いただけます
2.定例会映像(動画データ)の共有
 ※動画データは「会員間の情報交換会&ワークショップ」を除きます
3.45分間の無料コンサルティングサービス
 ※定例会の開催が無い月に1回、メールor電話orWeb会議or東京本社来社にて専門コンサルタントへの相談が可能です

研究会共通特典

入会金には以下のサービスが含まれます。

無料サービス

経営者のための会員制WEB情報サービス「社長online」

研究会会員の方は「社長online」プレミアムプラン[一般年会費39,600円(税込)]が無料でご利用いただけます。


船井総研が国内外の企業経営の最前線をレポート&解説

先進モデル企業研究、船井総研コンサルタントによる現場発コラム、セミナー講座レポート等を毎日発信。経営コンサルタントが毎日のニュースから経営に活かせる情報を抽出してコメント解説します。 会員の皆様もコメントが可能、双方向コミュニケーションで理解が深まります。


ソーシャル経済メディア「News Picks」の有料コンテンツが見られる

国内外の時事ニュース、経済ニュースを独自徹底取材。新進気鋭の論客が登場するオリジナル動画も見放題の News Picks 有料版プレミアムプラン[年会費18,000円(税込)相当]がご利用いただけます。

※The Wall Street Journalの購読サービスは含まれておりません。


>> 社長online 特設ページはこちら

割引サービス

船井総研主催セミナーの参加料金が割引

船井総合研究所のセミナーに一般料金の20%オフでご参加いただけます。入会期間中、ご入会者ご本人のお申込に適用となります。研究会会員限定で開催するセミナーにもご参加いただけます。



研究会番号: 100419

お問い合わせ

研究会に
申し込む
新型コロナ
出口戦略レポート