コールセンター立ち上げで売上5000万アップセミナー

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このような方におすすめ

施行担当者が電話相談の対応をしている
お客様の相談に「担当の者から折り返します」といって対応している
「またお電話ください」と言って電話を切っている
「費用いくらでできるの？」「他社と相見積もりしているんだけど・・・」という電話が増えてきた
アフターフォロー受注率が80％以下である

本セミナーで学べるポイント

（受電）専任化だけで受注率40％アップ！
ある葬儀社では担当者が電話相談対応していました。聞いてみると「ほとんど受注できている」とのこと。しかし実態は施行に追われて忙しく、相談時間は3分程度になっているということでした。もっと丁寧に対応そして交渉すべく、電話対応を専任化。その結果電話相談での受注率はなんと40％も高まったのです。

（受電）1週間後の相談はNG。即時相談を徹底せよ
電話を相談につなげるのは当たりまえになってきています。しかしよくあるのが「1週間後の相談会」や「担当者の都合のつく日」に誘導してしまうこと。これによってなんと他社に流れてしまうことが分かったのです。その理由と事例を徹底解説します。

（受電）費用いくら？は逝去後の可能性が50％！？対応を時間軸で分けるべし。
費用いくら？という問い合わせは、実は半分近くがすでにご逝去されているもしくは1週間以内にご逝去される可能性があります。実際に我々のお付き合い先の葬儀社では、上記の問い合わせのうち60％以内が問い合わせ後1週間でご葬儀のご依頼につながりました。その時の電話対応方法をお伝えします。

（架電）電話アフターで受注率30％上昇！施行件数300件の葬儀社がアフターだけで1000万円の粗利を作った秘密
忙しくなると担当者がアフターに行けなくなることはよくあります。そのため受注率が下がり、アフターの受注率が50％を切ることも。

（架電）伸びている相続市場の受注＆収益化が可能に
市場的にみると、今までのアフターフォローである四十九日法要は縮小化しています。位牌・仏壇・お墓を買われる、いわゆる新仏さんは施行件数の10～20％程度と少なく、跡継ぎの問題からさらに減少傾向にあります。しかし令和でアフターを収益化するカギは49日法要ではありません。それはギフトと相続にあります。そのためには接触回数を強化しなければなりません。実際に相続までサポートしている葬儀社はどうやっているのか？その事例をお伝えします。

成功事例

施行件数350件の葬儀社が受電専任化で受注数を年間50件増！

受電の専任化により受注件数を50件増！地域密着の葬儀社でも行えた受電専任化

施行件数1000件の葬儀社が受注数150件増！

今まで会館ごとの担当者が電話相談を対応。しかし受電専任化したことで受注率が30％から70％に。その結果、施行件数が150件増加。

施行件数200件の葬儀社で受注件数30件増！

出店先のエリアにおいて、イベント来場客と過去施行客を対象にOPEN告知を電話にて実施。その結果、150件架電→30件電話経由来場→翌月電話経由施行が3件発生。

施行件数300件の葬儀社がアフター部新設で初年度から粗利1000万円達成！

アフターを電話×専任化したことで1葬家当たりのフォロー回数を強化。それにより1000万円の粗利を創出。

講座内容

第1講座	第1講座なぜ今コールセンターなのか？葬儀社が立ち上げるべきコールセンターの全体像株式会社　船井総合研究所　リーダー　赤荻　透
第2講座	第2講座コールセンター立ち上げにより業績アップした葬儀社の事例（受電編）株式会社　船井総合研究所　リーダー　赤荻　透
第3講座	第3講座コールセンター立ち上げにより業績アップした葬儀社の事例大公開（架電編）株式会社　船井総合研究所　リーダー　赤荻　透
第4講座	第4講座今日から取り組みたいこと株式会社　船井総合研究所　リーダー　赤荻　透

講師紹介

株式会社　船井総合研究所

リーダー

赤荻　透

北は青森から南は福岡までの葬儀社ご支援実績。特に東北や関東から中部エリアのご支援先が多く、ご支援先の規模は年間施行件数60件の葬儀社から1200件の葬儀社まで。ご支援は、他社事例をご提案させていただきながら会議にて行うことを決定。実行するために業務内容や優先業務を整理し、スタッフのご意見もいただきながら進めていくスタイル。小さな成功体験を積み重ねながら、自発的に営業を行えるような組織づくりに定評がある。