こんなお悩みありませんか？
- CRMシステムが年々コスト増、1,000
アカウント以上もあるので見直したい。 - 10年以上前からの販売管理システムなど、
レガシーシステムを刷新したい。 - 現状システムとデータ連携しながら、
段階的にZohoに乗り換えたい。 - 基幹システムの現状課題調査及び、
システム化計画策定をコンサルティング
してほしい。 - 生産管理システム更新に向けて、
計画段階からコンサルティングしてほしい。 - 現状のZoho支援会社から乗り換えたい。
CRMのランニングコスト
最大80％削減の衝撃
| S社 | ZOHO | |
|---|---|---|
| 1アカウント | 21,000円／月 | 4,800円／月 |
| 30アカウント | 630,000円／月 | 144,000円／月 |
| S社 | ZOHO | |
|---|---|---|
| 1アカウント | 21,000円／月 | 4,800円／月 |
| 100アカウント | 2,100,000円／月 | 480,000円／月 |
| S社 | ZOHO | |
|---|---|---|
| 1アカウント | 21,000円／月 | 4,800円／月 |
| 300アカウント | 6,300,000円／月 | 1,440,000円／月 |
ZohoCRM(顧客関係管理)
とは
- 顧客データを収集
- データを一元管理
- 業務で利用
データを分析し、
ビジネスの成長に活かす
マーケティング施策の
効果測定・最適化
営業活動の
実績計測・最適化
売り上げ向上の
対策検討
ファンを育てる
商品/サービスの
改善・企画
55種類以上のビジネスアプリ、最高水準セキュリティ、GDPR対応
- 世界1億人以上が利用し、CRMなど55種類以上のビジネスアプリを展開
- 低コストかつ高機能で、各アプリが
シームレスに連携 - 企業の全業務をデジタル化できる統合パッケージ「Zoho One」を提供
- GDPR対応や強固な暗号化など、
大手企業も安心の最高水準セキュリティ - 米国に本社を置き、世界1.5万人以上の従業員を抱えるグローバルIT企業
Zoho導入事例圧倒的な
コストパフォーマンス
Zoho CRMへのシステム移行で
年間1,000万円コストダウンした事例
製造業のT社様は、100名以上で利用していた既存CRMの値上がりにより年間約2,000万円に達したランニングコストに課題を抱えていましたが、「Zoho CRM」への移行により、同一アカウント数のまま年間約1,000万円の大幅なコスト削減（約55％減）に成功しました。リプレース費用も約1年で回収可能でした。単なるコストダウンに留まらず、旧システムと同等の機能を再現しつつ、Excel形式での入力やノーコードでの機能開発環境も実現し、さらなる業務改善と内製化を推進している成功事例です。
製造業 T社様（社名非公開）
全国14拠点を構える製造業にZoho Oneを導入し、
営業活動の生産性向上を実現した事例
製造業のヤマデン様は、未連携のシステムによる二重入力の多発や、Excel見積書の承認リレーによる業務遅延に課題を抱えていましたが、「Zoho One」の導入により顧客データの一元管理に成功しました。同社はZoho CRMを中心にFormsやChatworkとの連携を活用し、二重入力の削減と見積承認業務の自動化を実現。全拠点での情報共有とデータドリブン経営を確立し、営業活動の生産性を大幅に向上させた先進的な事例です。
株式会社ヤマデン取締役 営業本部長朝比奈様
粗利昨年対比187%！
データドリブン経営を実現させた不動産会社
不動産業のアイーナホーム様は、組織拡大に伴うマネジメント不足やExcelによる各種指標管理の限界に課題を抱えていましたが、「Zoho」の導入によりデータの一元管理に成功しました。同社はMAやSFA、BIを連携させ、商談の取りこぼし防止やリアルタイムなマネジメントを実現。従来の勘に頼る経営から脱却してデータドリブン経営を確立し、導入わずか6ヶ月で粗利昨対比187%を達成した先進的な成功事例です。
株式会社アイーナホーム様代表取締役社長山下史昭 様
船井総合研究所とは
導入支援実績800社以上、上場会社から中堅・中小企業まで 日本で唯一、Zohoプレミアムパートナーだから安心
- 年間コンサルティング顧客社数：
6,600社（2024年実績） - 全体で213の経営研究会が主宰され、
入会者数7,512名と国内最大級の
コンサルティング
実績を誇る。
（2024年実績） - 年間セミナー開催数1,500件超。
直面する経営環境・経営課題の
解決に寄与するセミナーを
業種・テーマ別に数多く実施している。 - 各業種・テーマに精通した
専門コンサルタントを750名以上擁し、
「月次支援」
「経営研究会」を両輪で
実施する独自の支援スタイルをとる。 - 銀行や会計事務所などの
出資母体をもたない独立系の
コンサルティング会社である。