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「人材採用において条件よりも大事なこと」スタッフ職採用コンサルティンググループ グループマネージャー 中岡 崇
2018.07.05

著者(発行責任者):

執筆者:中岡 崇

採用における差別化要素は4つ

船井総研では、差別化の8要素というキーワードがあります。他社との差別化を図り、売上を上げるために必要な立地や規模などの要素をまとめたものです。そして、超人手不足の現在、「差別化」の考え方は、売上アップのためだけではなく人材採用の観点においても必須となりつつありますが、採用には採用の差別化の要素があります。

具体的には(1)ブランド力、(2)立地選定、(3)媒体選定、(4)条件設定の4つです。ブランド力が最も大きな差別化要素ということはイメージしやすいかと思います。しかし、ブランド力を高めるためには長い企業努力が必要ですので、直近の採用数を確保するためには(2)から(4)の改善が求められます。今回は(2)の立地選定というテーマに絞ってお伝えします。

有効求人倍率1.8の壁

(2)の立地選定とは、拠点をどこに持つかという意味ではなく「どこのエリアで求人を行うか」という意味です。

具体的には有効求人倍率が1.8倍を超えるエリアにおいて、ブランド力がない限りは広告の出稿をストップすることをお勧めします。多くの広告媒体は「職種名」と「エリア名」で検索する求職者をターゲットとした採用手法ですので、このエリアにおける有効求人倍率と競合数がリンクします。

良い媒体、良い条件を揃えたとしても、競合が多すぎて認知されない可能性が高く、意味がなくなってしまうのです。解決方法は簡単な話でズバリ、有効求人倍率の低いエリアで戦うということです。

具体例を紹介します。あるタクシー会社では、有効求人倍率が2.08倍の東京に本社があり、東京都内に求人広告を出稿していましたが、非常に苦戦していました。

しかし、この会社から通勤圏内には埼玉県が含まれており、そこでの有効求人倍率は1.34です。そこで、埼玉県民に特化して広告媒体を選定し、埼玉県民が自社で働くメリットのみを訴求するPRに変えた結果、応募数は打って変わって増加しました。

求人に苦戦しているならば、自社通勤圏内の有効求人倍率1.4未満の地域に限定して広告を出していくことが効果的です。